南海地震（なんかいじしん）は、紀伊半島の紀伊水道沖から四国南方沖を震源とする周期的な巨大地震の呼称。南海トラフ西側でプレート間の断層滑りが発生する低角逆断層型の地震とされる。狭義の南海地震は1946年（昭和21年）に発生した昭和南海地震を指す名称であるが、広義には安政南海地震や宝永地震（南海トラフのほぼ全域が震源域）など南海道沖を震源域とする歴史地震も含まれ、さらに将来、同震源域で起きると想定される地震も含めて南海地震と総称される。また、南海大地震（なんかいだいじしん）や南海道地震（なんかいどうじしん）と呼称される場合もある。この付近の南海トラフでは、フィリピン海プレートがユーラシアプレートの下に沈み込んでいるため、たびたび "M" 8 級の海溝型地震が100 - 200年周期で起きている。年齢が2千万年程度の若いフィリピン海プレートの沈み込み帯であるため、フィリピン海プレートは薄く比較的高温でプレート間の固着が起こりやすい。GEONETの観測からプレート間の固着による東海沖・南海沖の広い範囲でプレート間の滑り遅れが確認され、地震カップリング率が高いとされている。また、昭和南海地震でも確認されたように、単純な低角逆断層のプレート間地震ではなく、高角逆断層である分岐のスプレー断層の滑りをも伴う可能性も指摘されている。21世紀中の発生が予想される東海地震・東南海地震とならぶ大規模地震として、地質学者・地震学者から注目されている。地震の特徴としてなどが挙げられる。南東上りの地殻変動は低角逆断層のプレート間の滑りで説明されているが、異論もあり、地盤沈下は地震動による地盤の圧縮、岬先端付近の隆起は東西方向の圧縮応力にかかる地震動の結果であり、西南日本外帯の地形に見られる東西性の波曲構造もこの結果によるとする見方もある。歴史地震の記録からは、東海・東南海地震とほぼ同時に連動、または2年程度までの間隔をあけて連動して発生していると考えられている（東海・東南海・南海地震）。このような発生パターンや推定される規模も様々で、地殻変動や津波の規模で直近のものを比較すると大きいものから宝永地震>安政南海地震>昭和南海地震の順であった。例えば宿毛市大島の鷣（ハイタカ）神社の石段は宝永地震津波では39段目まで浸水し、安政南海地震では7段目、昭和南海地震では石段まで達しなかった。2011年12月に発表された中央防災会議の「南海トラフの巨大地震モデル検討会」の中間とりまとめでは、南海トラフで起きると想定される3連動型巨大地震の最大規模として、震源域が従来のほぼ2倍に拡大され、暫定値としてMw9.0の超巨大地震の想定が示された。ごく近い時期の発生であったものとしては、1946年（昭和21年）12月21日午前4時19分04秒、和歌山県潮岬南南西沖 78 km（北緯32度56.1分、東経135度50.9分、深さ 24 km）を震源として発生した"M"j 8.0 ("M"w 8.4)の昭和南海地震がある。この地震は1945年の終戦前後にかけて4年連続で1000名を超える死者を出した4大地震（鳥取地震、三河地震、東南海地震）の一つである。1946年の昭和南海地震では、地震発生直後に津波が発生し、主に紀伊半島・四国・九州の太平洋側などに襲来した。地震や津波被害が激しかった地域は、高知県中村市（現四万十市南部）、須崎市、高知市のほか、和歌山県串本町、海南市などであった。四万十市では、市街地の8割以上が地震動で生じた火災等により壊滅したほか、串本町や海南市は津波による壊滅的な被害を受けた。死者は、行方不明者を含めて1,443名（高知県679名、和歌山県269名、徳島県211名）、家屋全壊11,591戸、半壊23,487戸、流失1,451戸、焼失2,598戸に及んだ。南海地震は過去1,000年余り過去の地震活動の記録が残されている世界的にも例をみない地震である。南海地震が単独で発生した確かな例は昭和地震および安政地震とされるが、震源域が全く等しいわけではない。康和地震も単独発生の可能性があるが南海地震としての典拠史料である土佐の記録の日付が誤記であるとの仮定の下の推定であり、その他南海地震と考えられていた白鳳地震、仁和地震、正平地震は連動型地震である可能性が唱えられている。明応地震については単独で起きたあるいは連動型であった等諸説ある。津波地震とされる特異な慶長地震は、地震調査研究推進本部による2001年時点の長期評価では、南海トラフの地震の系列に属すものと評価しているが、南海トラフのプレート境界地震で無く遠地津波とする見解や、伊豆・小笠原海溝付近を震源とする見解も出されている。※西暦表記の日付は慶長地震以降はグレゴリオ暦、明応地震以前はユリウス暦（カッコ内はグレゴリオ暦）。マグニチュードは宇佐美(2003)による推定値、昭和地震は気象庁による値であるが、巨大地震ゆえ何れもモーメントマグニチュードとは乖離がある。昭和南海地震は太平洋戦争戦後の混乱期であったため十分な観測態勢が無かったが、前兆現象として土地の隆起や地下水位の低下の証言が多く残ることから、今後の発生が想定されている南海地震に対し、以下のほかいくつかの観測体勢を整備し前兆現象を捉えようとしている。

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