スラム（Slum）とは、都市部で極貧層が居住する過密化した地区のことであり、都市の他の地区が受けられる公共サービスが受けられないなど荒廃状態にある状況を指す。世界中のほとんどの大都市にスラムがある。スラム街、貧民街、貧民窟などとも表現する。世界のスラム住民の数は増加傾向にあり、国際連合人間居住計画の統計によれば、21世紀初頭でのおよそ10億人から、2030年には倍の20億人に増えるとされる。。スラムの特徴として、高い失業率と貧困があり、このため犯罪や麻薬、アルコール依存症や自殺などが多発する傾向にある。発展途上国の多くでは、非衛生的な環境のため伝染病が流行していることが多い。貧困状態にある少数民族の居住区を指して、ゲットーと呼ぶこともあるが、日本語でのゲットーの意味は主にユダヤ人居住区を指すことが多い。発展途上国の多くのスラムは、農村部などからの移住者が首都などの大都市に押し寄せ、需要を超えた労働力の超過によって行き場を失い、環境の悪い町外れなどの未開発地域に住み着いた結果発生する。無計画、無秩序に住居が建てられることで消防車や救急車といった緊急車両が進入できないほど道が狭く、建物が混み入っている。これらは火事が広がって多くの犠牲者を出す、急病患者や怪我人が助からないなど生活環境を悪化させる要因になっている。道の狭さからゴミ収集車も立ち入れず、地区全体が回収作業の対象とされない場合、さらに衛生状態を悪化させる要因になっている。いくつかのスラムは、ゴミ処理場の近くや中に作られており、ゴミのリサイクルで生活費を稼いでいる。江戸時代から明治時代にかけて江戸・東京の三大貧民窟と呼ばれていたのは、下谷万年町（現・台東区東上野四丁目）、芝新網町（現・港区浜松町二丁目）、四谷鮫河橋（現・新宿区若葉）であり、いずれも徳川時代の旧非人系の被差別部落に起源があった。明治20年代には、調査された地域においてだけでも、東京には少なくとも115の貧民窟があった。1897年の調査では、下谷万年町で875戸、芝新網町で532戸、四谷鮫河橋谷町で1370戸の細民長屋が確認されていたが、日露戦争後に地価が高騰すると貧民は日暮里や三河島など場末の細民街への移転を余儀なくされた。1923年には関東大震災で場末の細民街の多くも壊滅し、東京市外に移る者も現れた。草間八十雄によると、東京市では、関東大震災以後、区画整理によって貧民窟は変化し、50世帯以上の集団をなす所は以下のとおりであった（昭和3年調査）。旧東京市内昭和7年以降に新市域になった区域また、東京以外の主な貧民窟は、大阪の六道ヶ辻（59戸）、釜ヶ崎（420戸）、長柄（243戸）、京都の天部寺裏（422戸）、柳原（1100戸）、神戸の新川部落（389戸）、番町部落（537戸）、名古屋の水車（347戸）、玄海（253戸）などであった（大正10年社会局調査）。スラムを解体したり、活性化さることで問題を解決しようとする試みは古くから行われてきたが、必ずしも成功を収めていない。文化大革命時に大量に中国大陸から香港に難民が押し寄せた際、不衛生なスラムが至るところに出来、犯罪や暴動が頻発した。当時の英国行政府は膨大な量の高層住宅を建設して住民を収容したり、郊外に新たな居住区を建設し、住民を移住させるといった対策で一定の成果を得た。しかし、他の開発途上国では、失業者対策が行われないなど、スラムの存在する根本的な理由を解決していないことが多いため、プルーイット・アイゴーのように、団地自体がスラム化する場合がある。また、賄賂や横領など対策を取る側に問題があることもある。スラムを民間部門の自由な社会経済活動の場と捉えて、住民を草の根民活として、肯定的に評価する立場もある。農村にあっても十分な収入を期待できない場合、都市に流入する貧困者が多いが、都市に転居しても、工場労働者や事務員のように正規の雇用機会は得られない。そこで、自らが、露天、靴磨き、廃品回収などの小規模で、元手があまりかからない仕事を創出する。こうして、スラムの未熟練労働者が多数就業する都市インフォーマル部門が開発途上国の大都市で成長している。こうしたスラム住人は小規模自営の労働集約的な生業に就くことで、貧困状態にはあっても、失業者や犯罪者とは異なる地域コミュニティを形成している。

出典:wikipedia