サラリーマン（英 "office worker / Salaryman"）とは、日本における会社員（正規雇用）を現わす用語で、民間企業に勤める給与所得者のうち、役員や専門職（医師・弁護士など）を除いた者である。通常はホワイトカラーの職務に就いている男性に対して使われ、女性の場合には「OL」という用語があてられる。また、国語辞典にはサラリーマンを、「給料で生計を立てている人」・「給料取り」・「勤め人」などと解説している例もある。英単語 salary の語源は古代ローマの兵士（歩兵）に遡るとされ、当時は貴重品でありかつ生活に欠かせなかった塩（Sal）を買う為の俸給という程度の意味である（古代ローマの兵士の給与は貨幣で支払われていた）。ただしサラリーマン(salaryman)は元々和製英語であり、大正時代頃から、大学卒で民間企業に勤める背広にネクタイ姿の知識労働者を指す用語として生まれたため、給与所得者であっても、高校卒以下のブルーカラーは本来含まない。医師・弁護士・税理士・社会保険労務士などの専門職や会社役員・公務員も含まない。「サラリーマン」は和製英語であるが、後に欧米でも「"日本の"ホワイトカラーの会社員」を指す普通名詞（Salaryman）として浸透しつつあり、日本文化を扱った新聞記事や書籍などで度々使用されている。侮蔑的なニュアンスで"サラリーマン"という語が用いられることもあり（→#サラリーマンのイメージ）、それを避けるために、主に営業に携わる給料生活者を指してビジネスマンと呼ぶこともある。企業の側で、人件費節約のために正社員を減らすという傾向も強く、学生の脱サラリーマン志向は高まっている。サラリーマンの中でも、リストラに対抗して自己啓発に取り組んだり、会社以外に生きがいを求めたりと、会社頼みの生活から脱却しようとする姿が多く見られる。若者を中心にリーマンと略される。サラリーマンの多くは新中間層に含まれ、自作農や商店主などの旧中間層と対比される。通常の社会学では新中間層は旧中間層とともに中産階級を構成するが、マルクス主義の立場ではサラリーマンは被雇用者であるため、労働者階級に含まれる。統計的にも職業別の平均資産額はサラリーマン（民間職員・労務作業者）がもっとも低い。また、民間企業の求人倍率は歴史的に定員割れ（求人が求職者を上回る）状態で推移しており倍率の高い公務員や初期投資を必要とする自営業に比べて就業するのが容易である。植木等の歌にも「サラリーマンは気楽な稼業ときたもんだ」というものがあり（『ドント節』）、こういった社会的位置づけや当時の世相を反映している歌詞としてしばしば取り上げられる。サラリーマンは、その生活基盤を特定企業に依存していることが多く、これを揶揄して社畜（しゃちく・「会社の家畜」という意味）や会社の犬と呼ばれる（自嘲する）ケースも見られる。このほか、没個性的な組織の歯車・会社への忠誠および依存（宮仕え）・年功序列・企業戦士・接待ゴルフ・過度の残業・ワーカホリック・過労死といったイメージとしばしば結びつけられる。もとより、サラリーマンの実態は多様であり、ステレオタイプに収まるものではない。時代背景によってもイメージは変わり、高度経済成長期のモーレツ社員や、バブル景気当時の栄養ドリンク片手に午前様も厭わず世界を股に掛けて走るビジネスマン、バブル崩壊後のリストラに怯えるサラリーマンなど様々なイメージが作られている。サラリーマン（会社員・公務員）を辞めて、サラリーマン以外の違う仕事（起業する・資格を取り専門職になる・実質的な生産業に従事する・創作活動に転向するなど）に就くことを脱サラ（だつサラ）という。ただ一般に「望む職業に付く」ものであるとされているため、「リストラされてやむなく家業を継いだ」や「勤めていた会社が倒産・廃業し、その顧客を引き継ぐ形で新たに自分の会社を起業した」といった受動的な理由によるものや無目的な転職に関しては、通常はこの範疇に含まれない（ただし、病気やリストラをきっかけにしてサラリーマン以外に職を求めることを含む場合もある）。また結婚して専業主婦または主夫になる事は、脱サラ扱いされない。脱サラ事例としては、といったものもあり、多岐に渡る。

出典:wikipedia