本記事では医学教育（いがくきょういく）について解説する。医学教育とは、医学の教育のことで、国ごとに制度が異なっている。日本における医師を養成する医学教育は、大学医学部または医科大学（医大）で提供される教育課程のことである。医学教育課程の修了により、医師国家試験の受験資格を得ることとなる。なお日本においても学士編入制度により学部卒業者を迎える大学が出てきている。この場合修業年数は4~5年となる（多くは3年次編入であるが2年次編入を採用する大学もあり、修業年数は大学により異なる）。また最近の地方の医師不足を補うため、日本でも地域出身者を優先的に入学させる制度が検討されている（地域枠）。諸外国と異なり、日本の医学部の入学試験は医学部専門の特別な試験があるわけではなく、他の学部と同様の学科試験を受けることになる。最近は物理・化学を必修とする大学も出てきた。入学試験は、非常に難易度が高く、相当の学力が必要とされる。面接試験が無いのも人間性に問題がある医師を育ててしまう可能性があるとの意見が根強くあったが、東京大学、九州大学を除き、全校で実施する事となった。また、日本の私立大学医学部では、自治医科大学や産業医科大学を除き、高額の学費（2000万円～5000万円程度）が必要となることが多く、これを支払えるのは比較的裕福な層に限られており、医師を志す者全てに門戸が開かれておらず、いわゆる“金持ち”でしか医師になれない現状があった。しかしながら、近年では医師不足を背景に、卒後一定期間県内で働くことを条件に、国公立医学部の他、私立医学部の学生に対しても一定の奨学金を貸与する自治体が出てきたり、優秀な人材を集めるために学費を大幅に値下げした私立大学も出てきた。医学部、歯学部、獣医学部、薬学部は6年制の教育課程である。これは上記の学部が、事実上専門職を養成する教育機関である状況や、旧制大学からの伝統などに起因している。近年、カリキュラムが多様化してきており、ここでは標準的な教育課程を紹介する。医師国家試験は毎年2月に3日間かけて行われ、3月末に合格が発表される。マークシート方式で、必修問題（絶対評価、正答率が8割未満だと即不合格）、一般問題・臨床問題（相対評価）からなり、禁忌肢（4つ以上選択すると即不合格）もある。合格証明書とともに保健所に申請し厚生労働大臣より医師免許が交付される。一般に初期臨床研修とも呼ばれている。一般にこの時期の医師を研修医とも呼ぶ。医師法によって、2004年4月より、臨床に携わる医師は、医師免許取得後、それぞれ大学病院等の研修指定病院にて内科、外科、麻酔科、産婦人科、小児科、精神科、公衆衛生等という主要分野について2年間の臨床研修を受け、医師として必要な基本的で最低限の技能を学ぶことが義務付けられている。制度上において「臨床に携わる医師」とは医療保険による保険診療を行う医師のことで、基礎医学、社会医学系に進んでいく場合は特に必要とはならない。しかし、臨床医学を早期に義務付けることで、基礎医学・社会医学への進路を選ぶ者が減少している傾向に拍車がかかる懸念の声が関係者からは出ている。現実的に、医学部の基礎医学系の教授・准教授・講師・助教等のスタッフの割合において、「学士（医学）：M.D.」資格者が有意に減少してきている事実がある（「博士（医学）：Ph.D.」は他学部出身でも取得可能）。研修医の待遇は2004年4月から導入された新臨床研修医制度で一定の収入が保証されるなど改善が図られたが、それ以前には様々な問題が存在した（インターンや関西医科大学研修医過労死事件を参照）。新臨床研修制度の導入後についても、2007年5月14日には研修医の4割が「過労死ライン」を超す時間外労働を強いられていると報道され、時間外手当を支給されているのは16.2％に過ぎず、「宿直は月4回以上」「当直明け後も勤務」という研修医も7割を超えていた。日本医療労働組合連合会は「新研修制度になっても、過酷な勤務は変わっていない」としている。2010年11月にも弘前市立病院で28歳の研修医が急性循環不全で過労死している。一般に後期臨床研修とも呼ばれている。臨床研修後は、自由に自分の専門としたい分野を選択し、大学病院や各病院等で専門領域について研修していく。大学院に進み学位取得を目指すことも多いが、近年では各専門分野の学会認定専門医取得を目指すことがほとんどである。世界の医学教育

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