識別信号（しきべつしんごう）とは、無線局を識別するための、重複しない一意の文字列である。このうち呼出符号（コールサイン、call sign 今日ではcallsignと一語にする方が一般的）は符号（文字、数字）の羅列であり、一般的には意味を持つ語とはならないが、アメリカ合衆国などいくつかの国では、放送局の名前としても採用され、運営者の希望に基づく文字列が指定されることもある。日本では、電波法第8条第1項に総務省令に定めるものとされ、これを受けた電波法施行規則第6条の5に次のものを規定している。指定方法は、総務省訓令「電波法関係審査基準」の「別表3 識別信号の指定基準」による。なお、「地方委任局」である無線局は所轄の総合通信局（沖縄総合通信事務所を含む。）から指定される。無線通信規則により、国際公衆通信を行う無線局やアマチュア局など一定の無線局は、呼出符号を持たなければ（指定されなければ）ならない。このために、国際電気通信連合(ITU)は、世界無線通信会議 (WRC)の決定を経て加盟国（国際機関を含む。）に3英数字の国際呼出符字列を分配している。各国は、この符字列の下で自国の無線局に呼出符号を指定する。これにより、呼出符号の最初の1ないし3字により国を識別することができ、この1ないし3字はプリフィックスと呼ばれる。日本への分配の経緯は、下表のとおり。ドイツと日本は、第二次世界大戦以前は、1文字の国籍識別“D”と“J”とをそれぞれ有していた。しかし、1947年のアトランティックシティ会議で、敗北した枢軸国であったために国籍符字列（および使用周波数）の一部（日本はT以後、ドイツはL以後）を召し上げられ、現在の2文字に変更させられた。一方、イタリアは連合国と休戦の後、連合国に加わったため、これら召し上げの対象とはならず、戦後も“I”一文字を継続使用できている。他国の国籍識別については、世界のコールサイン割り当て一覧を参照。日本以外の分配例：無線標識業務の無線局、すなわち無線標識局および無線航行陸上局に指定される。無線航行業務の無線局は無線局運用規則により告示されるものとされ、標識符号をもつものは航空用無線航行業務の局である。当該告示に見る通りNDB、VOR（VORTAC、VOR/DMEを含む。）、TACAN、ILSに2または3英字が指定されている。NHKおよび放送大学学園を除く特定地上基幹放送事業者ならびに基幹放送局提供事業者について掲げる。いわゆるAM放送のことである。いわゆるFM放送のことである。"JO"+2英字に付加記号として"-"および英数字が付加される。この英字は放送の種類による。以下は放送の種類と識別信号をまとめたものである。指定原則は、概ね以下のとおり。道路交通情報通信システムセンターによる道路交通情報提供サービスであり、NHK-FM放送に重畳して放送されている。"JOVS-FCM"+数字地域名を表す数字は次のとおり。"JO*Z"+1数字+1ないし2英字に、"-"および2ないし4英字。数字は管轄する総合通信局（沖縄総合通信事務所を含む。）を表す。JO+1英字に続き、最大2数字。全国放送を行う地上基幹放送事業者は日経ラジオ社（ラジオNIKKEI）のみである。日本放送協会（NHK）国際放送（NHKワールド・ラジオ日本）には以下の呼出符号が指定される。（放送中に呼出符号はアナウンスされない。）実験試験局には従前の実験局を、地上基幹放送試験局には従前の放送試験局を含む。（全て廃局）注　放送事業者以外により開設された実験局あるいは実用化試験局は、JO**以外が指定される。基幹放送局提供事業者の地上基幹放送局に指定される。"JO"+2英字に付加記号として"-"および英数字が付加され、付加する英字は放送の種類、数字は放送対象地域による。基幹放送局提供事業者である放送衛星システム及びスカパーJSATに指定される。実験試験局には従前の実験局を、衛星基幹放送試験局には従前の衛星放送試験局を含む。（全て廃局）短波帯以下の周波数を用いる無線局は、短波放送の地上基幹放送局に類似する。電気通信業務用では、JFC（三崎）、JHA（茨城県）などに指定されている。これらは一般業務用の漁業用との兼営である。公共業務用では、海上保安用のJGC（横浜）、JNT（名古屋）、JGD（神戸）などに指定されている。かつてはNTT所属の電気通信業務用の局、更に以前は電電公社所属の公衆通信業務用の局が無線電報を取り扱っていた。これらはGMDSSの運用開始・衛星通信の発達により廃局となった。銚子には、昭和基地の携帯局と通信する携帯基地局JOF20・JOF25・JOF29・JOF30・JOF34・JOF38、小笠原諸島父島と通信する固定局JEB20もあった。これらも衛星通信の発達により廃局となった。2001年まで短波も運用していた。諸外国では現在も短波で運用をしている国がある。気象無線模写通報気象庁が日本近海を航行する船舶にファクシミリ送信をしている。特定失踪者問題調査会による北朝鮮向けの短波放送「しおかぜ」は、地上基幹放送局ではなく広報業務用の特別業務の局である。船舶には、信号符字 (Identity signal) という国際的な船舶識別表示が管海官庁（日本では地方運輸局など）から点附されている。日本では無線電信を有する船舶にはJAAA - JSZZ、7JAA - 7NZZ、8JAA - 8NZZの4文字の信号符字を点附することとなっており、また、無線電話のみを有する船舶または無線設備を有しない船舶には、「JD - JM」を頭字とする6文字の信号符字を点附することとなっている。JSシリーズの信号符字は一般船舶に点附せず防衛省の使用船舶に点附されている。なお、信号符字は無線通信規則第14条によって無線電信の呼出符号と一致させるべきことと定められている。このため電波法第6条により、総トン数20t以上の船舶が船舶局開設の申請をする際には、まず管海官庁において信号符字の点附を受けることを要することが定められている。さらに未登録の新造船舶が船舶の新規登録以前に船舶局開設のため呼出符号の割当てを必要とする場合は、船舶所有者は管海官庁に船舶信号符字内定申請書を提出して内定を受けることができる。また総トン数20t未満の小型船舶には信号符字の点附に関する規定がないので、管海官庁が信号符字を点附することはできない。これらの船舶が船舶局を開設する場合には、総務省総合通信基盤局に保留している小型船舶の呼出符号を使用することになっている。航空機局は、以下のいずれかの方法で呼出符号が決められる。なお、民間航空会社の電話略号は国際民間航空機関 (ICAO) が定めている。基本的に会社名にちなんだ物（「Japan Air（日本航空）」「All Nippon（全日空）」「United（ユナイテッド航空）」など）が使われるが、例外もある（「Speedbird（ブリティッシュ・エアウェイズ、“伝書鳩”の意）」「Dynasty（チャイナエアライン、“王朝”の意）」など）。アメリカ合衆国では、大統領が搭乗している航空機は、その機体の所属に応じて「エアフォースワン」（空軍機の場合）、「マリーンワン」（海兵隊機の場合）、「エグゼクティブワン」（民間機の場合）などといった特別なコールサインが使用される。大統領専用機 (VC-25) はエアフォースワンと俗称されるが、大統領を乗せていない場合はエアフォースワンというコールサインを使用しない。アマチュア局は世界的には、一般の場合および特別催事の場合のそれぞれで、以下の形をとる。一般には「1 - 2字 + 1数字 + 1 - 4字」（ただし、末尾はアルファベット）の形、または、「3字 + 1数字 + 1 - 3字」の形となる。例外として、特別催事の場合には「1 - 3字 + 1数字 + 無制限」（ただし、末尾はアルファベット）の形となる。しかしこれに従っていない事例もある。最初の「1 - 3字」の部分は国籍識別である。日本では、一般には「2字 + 1数字 + 2 - 3文字」の形を、特別催事の場合には「2字 + 1数字 + 1 - 5字」（ただし、末尾はアルファベット）の形をとる。例：JA1GY、8J1RL、JR3AAAなど。ここで、通常用いられる部分名称は、以下のとおり。プリフィックスの指定については、以下のとおり。サフィックスの指定については、以下のとおり。一般のコールサインの指定については以下のとおりである。管轄の総合通信局を表す数字（エリアナンバー）は以下のとおりである。

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