フリーメールサービス（free mail）とは、必要事項（希望のメールアドレス、パスワード、契約プロバイダから提供されているメールアドレスなど）を入力すれば無料で電子メールアカウントが取得できるサービスのことで、こうしたメールアカウントをフリーメールという。事業者によって、Webメールか、メーラー用サーバの、どちらかまたは両方を提供している。メーラー対応は、受信用はPOP3サーバ、IMAPサーバ、自動転送などのうち少なくとも一つ。送信用のSMTPサーバは提供していない事業者もある。また、プロバイダが他社のSMTPサーバの使用を認めていない場合もある。そのような場合は、契約プロバイダのSMTPサーバを使用する。Webメールは、インターネットに接続していればどこからでもブラウザで送受信ができるが、携帯電話やスマートフォンなどモバイルに対応している場合もある。殆どのフリーメールサービスが広告収入によって運営されている。広告メールが配信されたり、Webメールではサイトに広告が表示されたりする。送信するメールの末端に広告が挿入される事業者もある。オプションの有料サービスに加入していれば、広告は無い。フリーメールのメールアドレスはプロバイダを乗り換えても使い続ける事ができる反面、不要になった際すぐに捨てる（使用を放棄する）こともできるため「（ポイ）捨てメアド」などと揶揄されることもある。また、本人確認を行わなくても簡単に取得できることが多いため匿名性が高く、犯罪やいたずらなどで悪用される危険性が高くなる。それらの危険を避けるために以下のような制限を課されることがある。大部分のフリーメールは、一定期間（1か月から9か月程度）使用しないと、保存されているメールの全消去やアカウントの削除を行っている。Webメールとメールソフトの両方で使える場合、POPなどで送受信をしていても、サイトにログインしなければ削除されることがある。また、失ったアドレスを再取得できない場合もある。ただし、オプションの有料サービスに加入契約していれば、そのようなことは無い。なお、この期間制限は目立たない箇所に表記している大手事業者が多く、意識的に探さなければ分からないことが多い。表記していない大手事業者もある。大手検索エンジンのフリーメールで、そういった規約がない時期に入会したユーザーに対しても、規約変更後は一律にそのシステムを適用した例があり、まめに規約を確認していなければこのトラブルに見舞われることがありえる。アクセスの殺到などにより、サーバがダウンして受信が遅延したりメールが消えるなどの障害が発生しても、提供者は一切の責任を負わない。また、サービス自体の廃止が大手事業者にもあり、ユーザーに事前の告知をしなかった中小の事業者もあって、保存されていた全てのメールが消滅してしまった。このため、定期的に使用したりログインしたりすると共に、バックアップを取ったり、POP受信もしておくなどの対策が求められる。法人名すら明示していない事業者もある。大手のYahoo!メールも、不具合による情報漏えいで行政指導を受けた事がある（Yahoo!メール#歴史）。フリーメールを提供する会社のシステムアドミニストレータは利用者のメールを覗き見ることも可能であり、社外秘（特に外部の持ち出しが禁止されているファイル）などの情報をフリーメールサービスで転送するのは情報漏洩のリスクも存在する。近年では利用者のメールを解析して広告を挿入する事業者も出てきたが、広告の挿入だけに留まらず、メールの中身を事業者側で検索可能な状態に置いているケースもあり、機密情報の漏洩を防ぐため、社員によるフリーメールの利用を制限しようと試みる企業も出てきた。フリーメールのIDやパスワードを不正に入手しようと試みるフィッシングサイトが存在する。また、アカウント廃止後に同名のアカウントを別のユーザが取得できることもあり、定期的にメールを配信している送信元の場合、そこの会員であることが判明してしまう。リマインダ機能の仕様によっては、その送信元に登録していた住所・氏名・電話番号などの個人情報も分かる可能性があり、漏洩の危険が高くなる。@以下はドメイン名。一部のフリーメールには、年間又は月間の料金を払う事で、受信容量の増大やアカウントの無期限保持や広告の消去が可能であり、一部サービスでは短縮ドメインが取得できる。

出典:wikipedia