コメンテーター（）とは、テレビ、ラジオなどのニュース及びワイドショー（情報番組）の解説者のこと。政治、経済、軍事等の社会的事象に対して専門的な解説、説明を行う立場の事を指す。欧米、アジア、中東のニュースを扱うテレビや新聞等のメディアにおいて、元政治家や退役軍人、アナリストが報道機関と専属契約を交わして解説・発言を行う。但し、欧米、アジア、中東のニュース番組ではアンカーマン制を取ってるため、討論番組とニュース番組の差別化が図られているため、日本のニュース番組の様にストレートニュースの中で解説をする番組は存在しない。コメンテーターは解説者という意味を持つため、欧米ではスポーツ中継の解説者という意味に用いる。そのため、日本のメディアでワイドショーで発言する人（コントリビューター）を指す。元厚生労働省の官僚である中野雅至やフリーライターの中川淳一郎は、コメンテーターのギャラの相場として1回の出演に対して5万円であると説明している、その理由としてテレビ、ラジオのギャラの枠として「文化人枠」の扱いになる事を指摘している。そのため、中川は「出演日前、当日の打合せや番組構成の段取り等に時間を取られ、拘束時間と比較し割に合わない」と自身の見解を述べている。日本においては、報道番組が「ワイドショー化」する以前は、1つのニュースごとにクロスオーナーシップ及びテレビ局と資本関係の結び付きのある新聞社の編集委員、放送局の解説委員、ならびに通信社の編集委員、外部の専門家や専門性の高い評論家等が加わりニュース解説を行っていた。1980年代後半以降からのニュース番組の「ワイドショー化」により、1人のコメンテーターが複数のニュースを解説するようになった。そのため、解説の専門性は低下し、コメンテーター個人意見の比率が高くなった。また、報道番組とワイドショーのコメンテーターの人選には歴然とした区別があった。報道番組のコメンテーターには編集委員・解説委員等がキャスティングされ、ワイドショーのコメンテーターは、庶民の声の代弁者であり、専門家としての役割は求められず、イエロージャーナリズムである芸能人のゴシップへの無責任なコメントを売り物にしていた。1995年3月20日に発生した地下鉄サリン事件以降のオウム真理教事件の報道で、ワイドショーにおいても時事問題を積極的に扱うようになり、必然的にコメンテーターのキャスティングで弁護士やジャーナリストを積極的に起用し、時事問題をコメントするようになった。庶民の声と称して、番組にある種の政治的傾向を帯びさせたり、かなりつっこんだ主張をすることも可能となったが報道する側と報道される側の区別はあった。1987年から2年間に渡って放送されたニュースシャトル（テレビ朝日）にて、コメンテーターに俳優やジャーナリストが起用されはじめ、1997年から放送されているスーパーJチャンネル（テレビ朝日）は、俳優の他にお笑いタレントを起用し始め、2000年代に入ると、タレント以外にも弁護士を含めたの様々な職業である人間がニュース、情報番組（ワイドショー）コメンテーターとして出演するようになった。コメンテーターの本業が様々な職種になるため、ニュースに対しての知識が専門性に乏しいことが多く、発言の正確性や信憑性がないケースが問題として挙げられる。しかし、番組制作側は「一般の視聴者と同レベルの感想」を発言する事で視聴者の共感を求めるコメントを要求するため、視聴者との意識の差を生んでしまう。2015年4月時点では、視聴者がSNSやWebサービスを用いて自分の意見を発信する事が出来き、かつ自ら調査出来る環境があるため、受動的に得て信用するしかなかった時代とは違い、浅い知識でのコメントをしようものなら、すぐに見抜かれてしまうケースが増えた。独立総合研究所の社長である青山繁晴は日本のメディアの問題点として、「ニュース、情報番組に出演しているコメンテーターの多くが芸能プロダクションと所属契約しており、生活の糧としている。」「そのため現在の憲法をベースにした、平和主義の言い分（なんちゃってリベラル）を主張しないとテレビ等のメディアに出演出来なくなるので、迎合した主張しか出来ない。」と指摘している。しかし、経済アナリストの森永卓郎は普天間基地移設問題のVTRコメントにて「海兵隊は占領にいく部隊だから海兵隊が日本を守ることはありえない。日本がアメリカに逆らった時に、日本を占領するために常駐していると思っている」と発言した事に対し制作側からお蔵入りになり、またリベラル派を自称するコメンテーターがワイドショー（情報番組）、討論番組のオファーが減り干されており、その原因が安倍政権のプレッシャーと主張していた。しかし、その後実際の要因として「国民からのニーズが無くなって来たから」だと自身で分析している。コラムニストの勝谷誠彦は、自身の情報、バラエティ番組降板理由に対して、NHKだけでなく民放であってもコメントの中に具体的な企業名などは入れてはいけないという暗黙のルールが有り、不祥事があればスポンサーの関連企業を批判するようなコメントを言って来たが、「テレビ、ラジオ局や制作スタッフに対して色々言ってたからですよ。例えば、[日本人がシリアで捕まっている時（ISILによる日本人拘束事件）に、そのニュースを冒頭だけで止めて、後は延々と芸能人の結婚のニュースをやるというのは、日本のテレビ局としてどうしたものか…]と言う事等を番組の幹部に前から意見していたら、クビになった」と分析している。当時大阪市長であった橋下徹は自身が慰安婦問題について、自身の見解に対して異を唱えるコメンテーターに対して、2013年6月15日放送の『たかじんNOマネー』（テレビ大阪）において、番組メルマガ会員である番組視聴者の7割が橋下の発言に対して支持をした結果に対して、「やはり有権者の方は冷静だなと。小銭稼ぎのコメンテーターとは違う」と的を射た批評を出来ていないコメンテーターに対して批判した。また、自身の大阪都構想に対して「分からない」と答えるコメンテーターに対しても、定例会見で怒りを示した事前に与えられたテーマについて情報収集、勉強をせずに出演しているとの指摘がある。しかし、その発言を発端に生放送中に降板を表明し、後日、番組降板した水道橋博士（浅草キッド）は「芸人であるから、自分の主張に対し白黒付けられず(慰安婦に対し、狭義の連行の調査報告が)グレーであると考えており、バラエティ番組として呼ばれているが、過去放送回（2011年8月20日）の内容でテレビの影響力があるのに、番組の内容が政治的にになり過ぎていた事を加味し、パロディを含めて茶化した」との考えていたと述べた。また、松本人志（ダウンタウン）はコメンテーターとして、芸人ならではの「すっとんきょう」な発言を求められているとし「『すっとんきょうなことを言うな』とクレームがくる」とコメンテーターの難しさを語っている。元スポーツニッポンの記者で週刊現代専属契約記者の高堀冬彦は、文藝春秋2014年11月号の竹内洋 関西大学東京センター長のワイドショー（情報番組）批判記事を引合いに出し、「経歴や立場が不明確なまま世論を誘導する危険」と「曖昧かつ無責任な発言でミスリードする危険」を指摘し、「テレビ業界は、コメンテーターのキャスティングに見識や経験より、数字（視聴率）を持っているタレントを使っているのかもしれない。万一、そうだとすれば、奇怪な形で世論の一部が生まれている不思議な先進国ということになる。」「視聴率は得られにくいかもしれないが、「分からない」「難しい」「知らない」と口にするコメンテーターは信用出来、単に「社会が悪い、政治が悪い」と叫ぶだけでは、アジテーターになりかねない」点を指摘している。また、元経産省官僚の古賀茂明が2015年3月27日放送の報道ステーション（テレビ朝日）番組放送中、自身の番組コメンテーター降板の件を安倍政権からの圧力だと思い込み抗議する事案があった。この件を契機に吉田慎一社長は4月28日の定例会見の中で謝罪と担当職員の処分、そして、コメンテーターとの調整部署として「コメンテーター室（仮称）」を置くと発表した。

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