地域研究（ちいきけんきゅう、）とは、主に国家規模の地域を対象として、各地域の共時性に留意しながら、その地域の特色を他地域と比較しながら考察し、当該地域の政治、経済、産業、法制度、社会、文化、民俗などについて広く研究する学問分野である。地域研究（area studies）の発祥は通常アメリカとされる。戦後、冷戦を背景として世界全域への関与を強めたアメリカだったが、モンロー主義の影響などもあって、中南米以外の第三世界についての知見は限定されたものだった。そのため、アメリカの世界戦略を推進するための知識・情報を蓄積する、いわば「地域の物知り」が必要とされるようになった。そのためアメリカは巨費を投じてアジアやアフリカの専門家を育成した。これらの地域は、西洋的な常識が通用しないため、従来の経済学・法学・歴史学といった枠組みでは分析しきれず、人類学や民族学の成果や手法を取り入れた学際的手法を取ることが多かった。その意味では、東洋学や植民地学のアメリカ版とも言える。地域研究という名前からは、地域とは何か?、あるいは、国家や地方行政区が相互排他的であるのに対し、重層的、相互重複的に存在しうる地域の特質、といったことへの考察が連想されるが、これらはむしろ政治経済学分野の地域主義などでなされていて、地域研究で問われることは少ない。また、地縁関係に基づく基層的な地域社会を対象とする研究も地域研究ではなく社会学の対象とされている（地域社会学、農村社会学）。一方、ユーラシア、南北アメリカといった広域的な地域の研究も国際関係論の対象とされ、地域研究で扱われることは少ない。地域研究は、国際関係論や比較政治学のように、複数の地域・国家の関係性や比較に留意するよりも、個々の地域を独立的に捉えようとする傾向が強い。また、日本の研究組織で取り組まれている「地域研究」における「地域」とは、原則として東アジア、東南アジア、南アジア、中東、アフリカ、ヨーロッパ、アメリカ大陸などかなり大きく区分する傾向がある。また、地域研究は一見地誌学と似ているが、やはり相違点がある。日本では、戦中の1941年に東京帝国大学に東洋文化研究所が設置され、1960年代に入ると、1960年には通産省所管のアジア経済研究所（現在、日本貿易振興機構）、1964年には東京外国語大学にアジア・アフリカ言語文化研究所、京都大学に東南アジア研究センターが設置され、以後、全国的に国際的な地域研究が取り組まれるようになっている。また、京都大学地域研究統合情報センターは、全国約90の地域研究・教育機関および学会・市民団体からなる地域研究コンソーシアム（JCAS）の幹事組織として事務局運営を担当している。現在、地域研究が盛んな日本国内の大学および大学院、研究機関としては、などが挙げられる。またミッション系大学において、創設や宗派と関係の深い研究を行っている例もある。日本国外では、などがある。

出典:wikipedia