カルト（、）は、悪しき集団であることを明確にするために用いられる通俗用語である。良い意味ではなく、反社会的な団体を指す世俗的な異常めいたイメージがほぼ定着し、犯罪行為を犯すような反社会的な集団を指して使用される。元来は、「儀礼・祭祀」の意味を表す、否定的・批判的なニュアンスを持たない宗教用語であった。ヨーロッパでは、一般的な宗教から派生した団体を「セクト」と呼び、ときに、同義として扱われることもある。「少数の熱烈な信奉者を指す用法」（カルト・ムービーなどの肯定的な意味）は#本来の意味での用例の節を参照。「崇拝」、「礼拝」を意味するラテン語 から派生した言葉である。フランス語（）は、宗教の宗旨別を意味する。カトリック教会などによる聖人崇敬(、キリスト教の聖人崇敬を行う教派では崇敬 Cult と礼拝・崇拝 Adoration は区別される)、19世紀末にメラネシア各地で起こったカーゴカルト()といった用例もあるが、否定的・批判的なニュアンスは存在しない。マックス・ヴェーバー（ドイツ社会学者）、エルンスト・トレルチ（ドイツのプロテスタント神学者）は、「The Social Teaching of the Christian Churches」 (ドイツ語版1912年、英語翻訳版1931年)において、「チャーチ=セクト類型」（church-sect typology）を提示し、カルト（ドイツ語でセクト：）を次のように提唱した。（右図も参照）「カルト」とは宗教団体の初期形態を指すとし、この段階では周辺からの迫害に遭うが市民権を得るにしたがってその迫害は減り、次第に正式な社会集団として認められるようになる。よって、まだ市民権を得ていない宗教団体を指す語であるとした。アメリカ合衆国においては、1920年頃より、アメリカ発祥のクリスチャン・サイエンスといった主要な宗教伝統に属さない、いわゆる新宗教を指して宗教社会学として、秘教的な教え、カリスマ的指導者への熱烈な崇拝、緩やかな信徒集団をもつ教団を示す概念として「カルト」が用いられるようになった。1930年代には、保守的なキリスト教聖職者が異端と見なしたキリスト教系団体を指して使用を始める。1960年代にはヒッピーらが傾倒した、東洋系等のキリスト教以外の宗教を指し、用いられるようになる。1970年代の宗教学者らは、意図的に宗教集団の類型として使用した。（アメリカ社会学者）は、1950年に「チャーチ=セクト類型」を見直し、非キリスト教的なスタイルを持つ新宗教を新たな類型としてセクトに含め、これを「カルト」と主張した。また、心霊術、占星術などの信者集団であり、小規模かつ緩やかな組織構成という特徴を持つとした。（アメリカ社会学者）と（アメリカ社会学者）は、「カルト」とは「個人主義的忘我経験や精神的身体的な癒しを求める人々による緩やかな結合であり、既存の宗教伝統から逸脱する教えをもち、それゆえに周辺社会から不審視される」とした。（アメリカ宗教社会学者）とは、「セクト」を「信仰の再確立を目指して母教会から分離した集団」とし、「カルト」を「既存の伝統から逸脱する新しい教えのもとに形成される集団」とした。また、カルトの組織化達成度によって以下の3つの下位類型を設定した。（アメリカ宗教社会学者）は、1971年に「教団のライフサイクル論」において、カルトもしくはセクトに該当する新団体の発祥から解体までのライフサイクルは以下の5段階を経ると提唱した。1978年、米国からガイアナに移動した人民寺院信者の900人に及ぶ集団自殺は、米国で社会問題化し、マスメディアが、社会的に危険とみなされる宗教団体を指して報道で用いるようになる。これを機に 1979年、連邦議会や州による公聴会が開催された。同年には、国際カルト研究会（ICSA、旧:AFF）が設立された。1970年代後半 - 1980年代にかけて、アメリカを中心に議論が尽くされた結果、「宗教社会学的な教団類型というよりも、信者の奪回・脱会を支援する弁護士，ケースワーカー，元信者，信者の親族からなるアンチ・カルト集団によってターゲットとされた集団への総称的蔑称であり、特定集団に「レッテル貼り」として用いられる傾向があるという結論が得られている。宗教学者が、この語を、宗教社会学等の学問を根拠とする教団の分類としては用いることはない。日本においては、1990年頃より、統一教会信者の奪回・脱会を目的とした弁護士らからなる反カルト集団により用いられてマスコミにより広められ、オウム真理教事件以後は、反社会的行為を行う詐欺的暴力的な宗教団体等の集団を呼んだことで、「真っ当ではない（反社会的な行動をとる）自己利益追求の宗教集団」というイメージが定着している。。また、反カルト集団により「カルトによりマインドコントロールされた」と言う主張もされたが、学者間の議論においてはマインドコントロール理論は実在せずコマーシャルと同様の手法であるという結論に達しており、カルトと同様に反カルト集団が裁判の戦略として利用しているドグマであるとされている。反カルト陣営の統一見解としては1985年にまとめられた「」という文書がある。また、アメリカの宗教団体の脱会者が、絶対的服従やマインドコントロール、犯罪行為を行う反社会的な集団を指して「破壊的カルト」と呼び始める。ベレンを中心にアマゾン地方に分布する、バイーアを中心に分布するカンドンブレ、サンパウロなど全国に広まっているなどのアフリカ系の宗教は、総じてアフロ・ブラジリアン・カルトと呼ばれている。アフロ・ブラジリアン・カルトは16世紀以来、アフリカから労働力として導入された奴隷によって持ち込まれた伝統的宗教とローマ・カトリックが融合した宗教であり、先住民インディオのシャーマニズムの影響も見られる。アフロ・ブラジリアン・カルトでの「カルト」とは、「流派」という意味合いで使われる。「セクト」と「カルト」とは、ときに同義として扱われる。また、フランスでは反セクト法と通称される法律が制定されているが、ここで対象となる団体は、「フランス政府の規定による社会との軋轢を生む傾向のある団体」であり、宗教団体であるか否かは考慮されていない。中国語では、邪教と呼ばれるが、日本で言う「邪教」とは異なる概念である。中国当局によって「邪教」に指定されている集団がある。日本の宗教団体は反日政策を行っていた韓国政府からカルトを意味する「倭色宗教」と認定され布教や活動が禁止されていたが、1998年、金大中の日本文化受入れ解禁によって宗教団体も「倭色宗教」認定が解除され韓国国内で日本の宗教が布教できるようになった。統一教会信者の奪回・脱会を目的とした弁護士らからなる反カルト集団により、総称的蔑称として、ないしはレッテル貼りを意図して日本に紹介された概念であり、1995年のオウム真理教事件以後、マスメディアで犯罪行為を犯すような反社会的な集団を指して用い社会的に認知された。1995-1996年に、マスコミがオウム真理教事件を連日報道する際に、この語を用いたセンセーショナルな記事や単行本が相次いで出版され、修行に薬物が用いられる・公共性を持つはずの宗教が毒ガスによる無差別大量殺人を計画し実施する・大量の武器を所有製作するといった犯罪行為を犯すような反社会的な宗教集団を指す用語として、急速に広まった。よって、現代では、個人や社会に対して破壊的な行為をする集団を指す通俗用語となっている。日本では、国家機関によるカルトの集団についての定義は一切存在しないが、裁判の判決理由において、オウム真理教を指して使用した例が確認できる。この語句には多義的な意味があるが、宗教や宗教団体に対して使用する場合は、個人の自由や尊厳を侵害し社会的（一般他者との人間関係）に重大な弊害を生じさせている集団、つまりは、反社会的な団体という意味である。個人的な自らの考えや価値観と異なる思想をもつ団体を排他したり蔑む目的で、教義や儀礼（儀式）が奇異に思えるなどの評価を指すために使うべき用語ではない。ところが、反カルト集団により、裁判戦術の「対抗的ドグマ」として使用された際、まるで、あたかも最新の心理学ないしは宗教学の研究結果であるかのように、マスコミに紹介された。現代の日本の宗教政策としては、「無差別大量殺人行為を行った団体の規制に関する法律」を適用した処分により、旧オウム真理教(現・Aleph、ひかりの輪)が、長期的に立入検査を受けている（2015年3月の時点において、19都道府県下延べ608か所（実数131か所）への検査の実施が公表され、麻原の写真や麻原・上祐の説法教材の多数の保管が確認されている。）2009年 - 2010年に、公安調査庁が、旧・オウム真理教以外で、社会通念からかけ離れた特異な活動をしている宗教団体を「特異集団」と位置づけて、情報収集を行っていたが、2011年以降は発表がないため、その後は監視対象でないと見受けられる。特異集団はカルトとは異なる概念であり、反社会的な集団であると認定されたものではないため、必ずしも、特異集団がカルト集団であると断言できるものではない。日本の国家機関、裁判所等が、特定の宗教団体を「カルト」「セクト」「邪教」であると指定するとか、認定するということは一切ない。キリスト教学者の芦名定道は『一般的に日本人は、「特定の既成宗教を主体的に信仰している」とも言えず、むしろ何らかの宗教儀式（例えば、冠婚葬祭など）に参加しても「自分は、無宗教である！」と思っている人が多い。そのため直接的な体験よりも、主に『マスコミを介した間接的な情報によって構成された印象（刷り込み現象による影響）』で判断をする傾向にあると自著で述べている。マスコミの提供する情報は、それが「視聴率を獲得するため」という特性から、当然に該当する宗教団体側から見て「報道内容は、不適切だ！」と思われる事も多く、日本の宗教像全般に多大なマイナス・イメージを生じさせている。日本では『カルト』の用法が、『マスコミのセンセーショナルなイメージ』と共に広まったが、メディアは事件報道が主体でありいいニュースはあまり流さないため、反社会的な団体ではない新宗教へのマイナスイメージが形成されたという指摘もある。反カルト側の問題として、「親族による拉致監禁」により強制的な脱会カウンセリング受講、拉致監禁を契機として統一教会を脱会する「強制説得」を行う際に人権侵害が発生したという告発）、ディプロプログラミングの弊害（統一教会脱会時にPSTDを発症）、信教の自由への迫害（統一教会への信仰を理由とする侮辱、パワハラ、アカハラ）で訴訟となり、信徒側が勝訴した事例が複数存在している。統一教会の主張としては、カルトの危険性を煽って脱カルトを迫ることで利益を得るなど、脱会組織を偽装し自らが関与する別の団体に所属させる行為について、反カルトを名乗る組織にも抵触・違法行為が後を立たない。少数の熱烈な信奉者を持つ映画や文学、音楽などの作品について、本来の意味において、カルトという言葉が用いられることがしばしばある。カルト映画やカルト・ミュージックなどがその例である。こういった用法は英語にも見られる。ただし、日本では本来の意味での「カルト」が余り知られていなかったため、かつてはこちらの派生的用法の意味で使われていた。その一例として、特定分野のマニアックな内容を設問にしたクイズ番組『カルトQ』やウッチャンナンチャン主演の映画作品『七人のおたく 』などがある。現在、この言葉は宗教問題を指すとは限らず、宗教学者や神学者以外にも、臨床心理学、社会心理学、社会学等の観点により、反社会的な集団への入信から教化過程における多様な理論的な定義付けの試みがされ、「カルト論争」と呼ばれる。カルト論争は、各学問の前提条件やモデルが異なるという事情もあり、現在でも結論は得られていない。宗教学者の島薗進は、米本和広が「カルトとは、ある人物あるいは組織の教えに絶対的な価値を置き、現代社会が共有する価値観 - 財産・教育・結婚・知る権利などの基本的な人権や家族の信頼関係といった道徳観 - を否定する宗教」と定義を示したことに対し、不適切であると批判しており、罪のない集団を「カルト」と名指すことにつながる危険性を指摘している。（ただし、以降、米本は、考えを変え、反カルト陣営の活動も問題視するようになる）宗教学者の浅見定雄（旧約聖書学者、東北学院大学名誉教授）によれば「「カルト」は厳密な学術用語としては放棄されています」「カルト問題は、宗教的問題と異なる社会問題だ」としている。

出典:wikipedia