そごう（英称：SOGO）は、セブン&アイ・ホールディングスの傘下の株式会社そごう・西武が運営する日本の百貨店である。2009年（平成21年）8月1日付で、かつての運営会社「株式会社そごう」が、西武百貨店と持株会社のミレニアムリテイリングを吸収合併し、株式会社そごう・西武に商号変更した。登記上の本店は創業から大阪店閉店までと心斎橋本店開店からそごう・西武への再編前まで長年大阪の心斎橋にあった。横浜店は売場面積 (83,654m²) と売上高（1,000億強）が最大。1957年（昭和32年）、有楽町にも開店し、テレビコマーシャルに「有楽町で逢いましょう」を流し、東京に進出した。「人、街、世界をつなぐ、そごうネットワーク」なるキャッチフレーズも存在した。西武百貨店と統合したことで、MDや売場編集を西武流に。POSシステムの技術提供も受け、従来のイメージは良いにつけ悪いにつけ一掃された。。また呉店（閉店）は好調な広島店と外商機能などが効率的に統合。大和国で絹屋として商売を行っていた徳兵衛の息子として生まれた十合伊兵衛（そごう いへえ）が1830年（天保元年）に大阪の坐摩神社（陶器神社）近くの安堂寺橘通りに古手屋（古着屋）「大和屋」を開業したのが始まりである。1872年（明治5年）に古手屋（古着屋）を廃業して呉服店へ転換し、1877年（明治10年）に大阪の心斎橋筋一丁目に店舗を移転すると共に十合呉服店へ改称。昭和15年に「十合」、株式会社設立50周年の昭和44年に「そごう」となった。1901年（明治34年）4月3日には神戸市元町五丁目に神戸支店を開設した。この神戸店は順調に売り上げを伸ばし、阪神電気鉄道三宮駅ビルへの出店する形で1933年（昭和8年） 10月1日に移転・増床して、百貨店として開業した。この移転以降は「神戸そごう」というひらがな表記を用いており、その後の各店舗での「そごう」表記の第一歩となった。1935年（昭和10年）9月24日には大阪・心斎橋の本店として村野藤吾設計の地下3階・地上8階建ての新店舗へ建て替え工事を行い、増床と近代化を実現した。心斎橋の新本店ビルはガラスブロックを活用した美しい垂直線を強調したもので、モダニズム建築の傑作との評価もされている。この店内には700名収容の劇場や茶室、貴賓室、食堂など売場以外の機能も併設されていた。また、開業直後には大阪市営地下鉄御堂筋線が開通し、心斎橋駅と直結することになった。心斎橋本店は全館一挙に建設されたのではなく、2期に分けて建設されたが、その内の2期工事の建設費は板谷宮吉率いる板谷財閥の資本導入により実現したとされている。第二次世界大戦中は配給品以外の商品が大幅に減少したため、売り場に空きが生じたことから、大阪本店の地下2階部分を活用して「家財保護預り」を行い、顧客の財産を守る事業も展開した。この保護預かり制度は話題を呼び、大阪市内のみならず、大阪府下全域からの利用者があった。終戦後は、進駐軍が本店を徴用し、PX（進駐軍とその家族向けの売店）として利用したため、百貨店としての営業が出来なくなり、大阪市内に在日外国人向けの輸入品店「オーバーシーズサプライズストア」を含めていくつかの店舗を展開して、営業機能の一部を代用する形になった。日本デパートメントストア協会など業界を挙げた接収解除運動もあって接収解除が実現し、1952年（昭和27年）6月1日に大阪本店の営業を再開した。しかし、この間約6年にわたって本店で営業できなかったことの影響は大きく、再開店から1年後には早くも売上が伸び悩むことになった。また、一時期は外部からのグリーンメーラーによる株買い占めに遭った。1957年（昭和32年）5月25日には、有富光門が主導して読売新聞の建設した読売会館に東京店を開店した。しかし、この東京店は有富と読売新聞社主であった正力松太郎の間で一坪当たり月額4,000円という高額の定額家賃の契約を結んでいたため、月商約3億円で約7,000坪で約2800万円の家賃は、当時業界の常識とされていた売上高の約3%から5%を大きく上回って採算が合わず、業績の足を引っ張る結果となった。1958年（昭和33年）4月に関西財界の顔役で日本繊維工業社長だった坂内義雄を社長に迎え、板谷宮吉の縁戚とされる当時日本興業銀行（現：みずほ銀行）特別調査室付考査役だった水島廣雄が副社長として就任し、主取引銀行の大和銀行（現：りそな銀行）常務から同じ副社長に就任した若菜三良と共に再建に取り組むことになった。ところが、1960年（昭和35年）11月26日に坂内義雄社長が急逝し、当時慣例化していた当社の大株主で大口債権者である大和銀行と野村証券、山一證券、板谷宮吉、住友正雄で構成される「5者会」に諮ることなく、同年12月23日の取締会において大和銀行の意向で同行出身の若菜三良が副社長から社長に就任したため、5者会を構成する他者が反発して経営権を巡って抗争が生じることになった。この経営権を巡る争いは大和銀行が公正取引委員会に提訴されるという事態に発展し、1961年（昭和36年）10月26日にアサヒビール社長山本為三郎の仲介でようやく終息を見た。この経営権争奪戦の解決を受けて1962年（昭和37年）1月30日に増資を決議して同年6月1日に資本金10億円へ増資し、同年4月26日に水島廣雄が副社長から社長に就任した。神戸店は増築・増床を進めて売り場面積約31,800m²へ倍増させ、1971年(昭和46年)には年間を通じて神戸一の売上を上げて地域一番店となり、その後も隣接する国際会館と共同でケイエスビルを建設して新館とするなどさらなる増床で売り上げを伸ばし、阪神大震災前には売り場面積約48,962m²まで拡張した。また、1967年（昭和42年）3月21日に千葉そごうを開設して開業2年目で地域一番店となり、3年目に早くも黒字化するなど軌道に乗せ、多店舗展開にかじを切ることになった。多店化に当たっては、レインボーロードといわれる国道16号線沿いに立地して東京都心部を包囲するように出店する戦略を採ったほか、「交通のよい最適地に最大級の百貨店をつくる」ことを出店戦略の基本として店舗展開を進めた。この出店計画は、旧名称「十合」の十にちなんだ出店戦略「グレーターそごう（全国10店舗）」と名付けられ、「千葉そごう」の出店を皮きりに「黒崎そごう」で達成した。その後は、それを拡大する形で「ダブルそごう（世界20店舗）」「トリプルそごう（世界30店舗）」などと称して積極的な展開をした。多店舗展開の当初は千葉そごうが出資する形で始まり、初期の出店である柏そごうや広島そごうも黒字転換後は出資側に回って出店戦略を支える形式をとっていた。こうした新たな地区への出店を進める一方で、千葉そごうが1972年（昭和47年）10月に別館を増設したほか、広島そごうは1974年（昭和49年）10月に開店した際には売り場面積が10,000m²未満に抑えられたにもかかわらず30,000m²へ増床可能なように建設すると共に近隣にサテライト店舗を展開して集客力と売り上げの拡大を目指すなど、店舗の増床も積極的に推し進めて地域一番店を目指した。そうした増床戦略の最盛期には、千葉そごうがモノレール駅と一体化した新店舗を開設すると共に旧店舗を業態転換させることで4館合計で売り場面積約90,000m²体制）としたり、NTTクレド基町ビルに広島そごう新館を開設するなど主力店周辺に店舗を出店して立地地区の集客力を強化する戦略も展開していたまた、そごう本体でも、御堂筋の西側にある南区鰻谷西之町に駐車場ビルを建設するなど大阪店のテコ入れを図ると共に、有楽町の東京店についても読売新聞との家賃引き下げ交渉のみではなく、地下鉄有楽町駅と地下売り場を直結させるために交渉をするなどテコ入れを図った。さらに、アジアへの出店では日本人観光客を狙うのではなく、地元の消費者を狙う戦略で出店しており、香港そごうが約85%、台湾太平洋そごうで約95%が地元客といわれる地元密着の百貨店となった。土地の値上がりを見込んで銀行融資を受け積極的に出店したことが災いし、2000年（平成12年）7月に小売業としては日本最大の負債総額を抱えて民事再生法適用の運びとなった。日本興業銀行と並ぶメインバンクであった日本長期信用銀行（現:新生銀行）が破綻し、リップルウッドに売却される際に不良債権に関して譲渡後3年間に2割以上の損失が有ると認定された場合には融資時の金額まで損失を預金保険機構が補填する仕組みである瑕疵担保条項の適用という特約かつけられていた。そのため、同行が債権放棄を受け入れることについては金融再生委員会と預金保険機構が関連することになり、「そごうへの債権を放棄して一企業に税金を注ぎ込むとは何事だ」という批判が起きて当社の再建策は政治問題化することになった。2000年（平成12年）6月25日の総選挙直後で支持率は低迷したままの森内閣が批判に耐えられないとして、同年7月11日に亀井静香自民党政調会長（当時）から山田恭一そごう社長に電話で債権放棄を認めることが困難であることを伝え、それを前提とした再建案の断念を迫った。そのため、そごうはそれまでの自主再建を断念し、翌日12日に株式会社そごう（上場企業）とそごうグループの主要企業は民事再生法を申請した。この申請は大企業として初となるものであった。なお、後述の通り全てが民事再生法適用申請ではなく、その経営状態などの相違により特別清算や自己破産となった法人もある。結果的に瑕疵担保条項適用分は他の不良債権と合わせて国が負担することになったが、自主再建の場合に比べて再建の流れが公になるというとのことでこの問題の決着がつくとされた。「そごう問題」や、「そごう債権問題」などと言われた。1995年（平成7年）の阪神・淡路大震災で直営店の神戸店が被災したことで打撃を受けたことや平成不況による消費の低迷も当社の破綻要因の一つとなった。株式会社そごう（初代）として運営していた店舗は大阪店と神戸店、東京店のみであった。それ以外はすべて1店舗1社制とし、資本金は各地元からの出資及び、そごう及び千葉そごうを筆頭としたそごうグループ各社や、水島が個人で出資するなど、資本関係は極めて複雑だった。また、グループ各社間で貸付金や債務保証も行われていたため、経営破たん時の各社の負債総額はその運営する店舗の業績とは必ずしも一致しなかった。主な負債額は下記の通りである。なお、2000年（平成12年）10月25日に民事再生法の適用を申請した22社中9社の再建を断念し、残り13社を十合を受け皿会社として合併して1社に統合して再建を目指す再生計画案を東京地方裁判所に提出した。経営破綻後、そごうは西武百貨店元社長の和田繁明を特別顧問に招聘し、2003年（平成15年）にミレニアムリテイリング（現:そごう・西武）による経営統合を実現した。2005年（平成17年）にミレニアムリテイリングをセブン&アイ・ホールディングスが買収した。イメージフラワーはダリアで、包装紙や紙袋に印刷されるほか、関連組織の名称にも、ダリアルーム、ダリア友の会など、ダリアを冠したものがある。そごうのロゴマークは創業以来、初代十合伊兵衛の生家・絹屋の家紋であるちきり（縦糸を巻くための織機の付属部品。また石材や木材を繋ぎ止める部品の名）を丸で囲んだ「まるちきり」が使われている。ちきりはまた「ちきり」という言葉と「契り」の連想から、客との結びつきを末長く大切にといった意味も含んでいる。ロゴマークの形状自体に変更はないが、色については、赤→紺→金・翡翠を経て、民事再生直後に原点回帰志向のもとで赤に、さらにミレニアムリテイリンググループのカラーとしての青に変更している。また、民事再生以前については、「そごう」ロゴと「SOGO」ロゴとが存在した。後者が後発で、前者も民事再生時点まで併用されていた。ロゴカラーが緑の時代には、続け字で右上がりの「Sogo」をCIに採用した時期もある。外装への採用例としては1996年（平成8年）から2001年（平成13年）の神戸店本館北側の壁面がある。有楽町そごうが閉店するまでは読売ジャイアンツの応援セールを行っていたが、これは入居する建物（読売会館）の建物所有者が読売グループであることによる。東京進出に際して建物がなかなか見つからずにいたところに、読売グループが建物を快く提供したため、これに対する恩返しの意味もあったとされる。そごうの経営再建に伴い、応援セールの権利は三越が引き継ぐことになった。なお現在は西武百貨店全店（旧ロビンソン百貨店を含む）と同様、埼玉西武ライオンズの応援セールを行っている。ただし、セールを行う店舗は、ライオンズの地元埼玉県にある大宮・川口の2店舗のみが対象である。かつては埼玉県を商圏に含む店舗も対象であり、柏（2015年まで）・八王子（2010年まで）もセール対象だった。広島そごう（現：そごう広島店）は、広島東洋カープが優勝した際に優勝セールを行っている。2008年まで同球団の本拠地だった旧広島市民球場は徒歩圏内にあった。"1997年当時"。2016年（平成28年）10月現在、国内8店舗。経営破綻時、東京・旧大阪・神戸の各店は、千葉そごう・興銀が大株主である上場会社の「株式会社そごう」の直営店で、それ以外は水島廣雄が過半数株主の「千葉そごう（資本金1億円）」と、同社100%出資で完全子会社の「柏そごう」「廣島そごう」の出資によって、店舗ごとに子会社が設立されて経営が行われた。前述の3社と各地の店舗運営子会社の間で株式持ち合いが行われ、メインバンクであるかつての長銀・興銀を筆頭に、地方銀行からも出資会社の債務保証を取り付けて多額の融資を受けていた。この複雑な資本関係のため、経営破綻するまで、店舗ごとの財務状態は明らかにされなかった。報道では「そごうグループXX社」と称されていた。後項も参照のこと。現在は全店「そごう○○店」の名称であるが、民事再生計画以前に前述の子会社が運営していた店舗は店名が先に来る「○○そごう」であり、一般には経営破綻前の名残から現在も通称として使われている（西武も同様）。なお、東日本地域のほとんどの店舗は再開発組合や鉄道・デベロッパー会社など他の事業体によって竣工されたテナントビルに入居する形式を取り、1980年代以降1997年（平成9年）の錦糸町そごう（2000年（平成12年）閉店）まで立て続けに出店を行っていた。そごうのテナント区画外にある店舗・飲食店ではミレニアムカードや「全国百貨店共通商品券」などが使用できない。2013年（平成25年）4月現在。※各店開店閉店年月日 「そごう社史」より経営破綻に至るまでは積極的に展開を行い、中国、香港、台湾、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、イギリス、スペインに　合弁会社、現地法人を設立していた。が、再建中に資本は全て引き上げ撤退した。現在も「そごう」の商標を用いているものもあるが、これはライセンス供与フランチャイズの関係。北海道地方東北地方関東地方中部地方近畿地方中国地方九州地方海外東京ディズニーランドのアトラクション「イッツ・ア・スモールワールド」のスポンサーだったそごうの一部の店舗には、正時の約5分前になるとアトラクションに登場するからくり人形と共にテーマ曲である「小さな世界」を演奏する「イッツ・ア・スモールワールド時計」（世界の人形時計）が設置されていた。1985年（昭和60年）に開業した横浜そごうを皮切りに一部の新規、既存店舗に国内店舗全18台、海外店舗全4台の計22台が設置された。全盛期には国内店舗のみ破綻前に閉店した柚木そごうを除く全17台、破綻後から運用終了にかけて10台稼働していた。設置された各店付近でモニュメントの存在となり、待ち合わせスポットとしても親しまれた。店舗ごとにそれぞれデザインが異なっており、正方形（5×5マス）型・正方形（4×4マス）型・長方形（横）形・長方形（イッツ・ア・スモールワールド仕様で横）型の4種類がある。一部の店舗では時計の両端、もしくは上にカリヨンが併設されていた。そごう破綻後、全盛期に稼働していた17台中の6台は撤去された。茂原そごうや奈良そごうのように撤去費用の面での問題があり撤去されていないもの一部あり、後者は壁で覆われている。人形の修繕工事も定期的に行っており、最初に導入した横浜そごうでは2006年（平成18年）に修繕工事を行った。時計の後ろにはメンテナンス用の扉があり人形の取り外しもできる。時計1つの金額は1億円以上と言われている。以前、時計の有無にかかわらず全店で毎正時に館内放送で時報を鳴らしていた。曲は冒頭に同様の"It's a Small World"を流した後、時報案内のアナウンスが流れていた。2008年（平成20年）4月15日を以って「老朽化のため」として、設置されている全店舗で時計のからくり機能の運用を一斉に終了した。この日、最後の運用時に各店舗の店長が観覧客に対して感謝の意を表した。奇しくもこの日は、東京ディズニーランド開園25周年の記念日である。これらのからくり機能を楽しみにしていた子供達に対し、「おにんぎょうさんたちは、おやくそくがあって、おうちにかえることになりました。」と全てひらがなで書かれた終了告知が一般の告知と共に掲示された。なお、時計自体は撤去されず、文字盤の人形のみ4月15日以降順序撤去され、時刻表示のみの「鐘が鳴る大時計」として現在も使用されている。そごうの公式ウェブサイトでは、そごう横浜店（横浜そごう）のページのみ4月16日付けで告知された。また、朝日新聞大阪本社版や神戸新聞でも報道された。この措置はそごうが同アトラクションのスポンサー契約を同日を以って終了したことが実際の理由であり、案内文中の「おやくそく」とは契約の事、「おうちにかえる」は人形の撤去をそれぞれ指していると推測される。時計の下にあった「イッツ・ア・スモール・ワールド」関連の掲示物は全て撤去され、一部店舗の時計にあった東京ディズニーランドのロゴは時計の文字盤同様の色のステッカーを貼り付けて対応した。なお、太平洋SOGOの一部店舗では香港ディズニーランドのロゴ・仕様に変更（契約先の変更）した上で、現在も運用されている。そのため、太平洋SOGOが香港ディズニーランドのイッツ・ア・スモールワールドのスポンサーとなっている。なお、この時計は同じくかつて東京ディズニーランドのスポンサーだったセイコー製である。

出典:wikipedia