タカシマヤタイムズスクエア (Takashimaya Times Square) は、東京都渋谷区千駄ヶ谷に所在する、百貨店や専門店などで構成される複合商業施設である。高島屋が運営している。住所は渋谷区だが、新宿駅前という立地上、新宿エリアに含まれる。建物の正式名称は「タイムズスクエアビル」であり、東急ハンズなど、高島屋に属さないテナントの所在地表記に使用される。元々は日本国有鉄道（国鉄）山手貨物線（のちに埼京線・湘南新宿ラインの一部として旅客営業も実施）沿いにあった新宿貨物駅（→貨物駅）の跡地を日本国有鉄道清算事業団の子会社（後述）が再開発して竣工した。現代的なデザインの建物が2棟並ぶ。ちなみに1970年代に上越新幹線の東京側のターミナル候補地として新宿駅の名前が浮上し、この建物の地下にそのためのスペースが残っている。数ある線路を超えた対岸には新宿サザンテラス（JR東日本本社ビル・小田急サザンタワーなどと遊歩道で構成）があり、連絡橋（イーストデッキ）と新宿駅南口沿いの甲州街道で繋がっている。新宿通り直下にある東京メトロ丸ノ内線・都営地下鉄新宿線の新宿三丁目駅とは離れているが、2008年（平成20年）6月14日に開通した東京メトロ副都心線の同駅は、タイムズスクエアにほど近い明治通り（東京都道305号）直下に建設されたため、150m程の地下通路が設けられて高島屋の地下1階食料品売場と接続している。1964年（昭和39年）に完成した国鉄新宿駅ビル（現：ルミネエスト新宿）への進出を果せなかった高島屋にとって、新宿への進出は長年の悲願であった。バブル期に競合他社を超える条件を提示し出店を果した。他に、競争入札に参加したのは、伊勢丹、そごう、西武百貨店、丸井の4社である。競争入札を担当した都職員は「バランスを考慮して高島屋に決まった」と発言している。初年度の目標であった年商800億はほぼ達成したもののその後売り上げが伸び悩み、東口の伊勢丹や西口の小田急百貨店・京王百貨店など、新宿区に所在する百貨店に押され大幅な赤字が続いている（※当初の年商見込みは年商2000億円弱であった）。本館は高島屋を中核とし、東急ハンズなどのテナントが存在する。開業時にあった「新宿ジョイポリス」や「IMAXシアター」は撤退し、それぞれ「ベスト電器新宿高島屋店」、映画館「テアトルタイムズスクエア」に衣替えしたが、ともに2009年（平成21年）夏に閉館・閉店した。なお、同年11月1日、11階のベスト電器跡に「ユザワヤ新宿店」が開店した。また2010年（平成22年）1月6日には、開業時から12階に出店していたHMVも閉店した。南館は本館から連絡通路によってつながっている。最上階は演劇ホール「紀伊國屋サザンシアター」となっている。なお南館は新宿駅より代々木駅のほうが至近。かつてはアネックスと呼ばれ、全館を紀伊國屋書店が新宿南店として使用していたが、2016年（平成28年）8月7日に1階から5階の和書部門が撤退した。南館と改称した上で、6階の洋書部門と7階の劇場は存続となった。出店テナントの一覧・詳細情報は高島屋公式サイト「フロアガイド」を参照。詳細情報は紀伊國屋書店公式サイト「Books Kinokuniya Tokyo」「紀伊國屋サザンシアター TAKASHIMAYA」を参照。タカシマヤタイムズスクエアの土地は、特殊法人日本国有鉄道清算事業団（1998年解散、日本鉄道建設公団→独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構）が保有していた経緯から、効果的な土地処分（売却）を目的に「レールシティ東開発株式会社（特殊法人の子会社）」を設立し、同社の建設・保有物件とし、タイムズスクエアビル竣工後の1996年（平成8年）9月より年間賃料120億円で高島屋へ賃借していた。この賃料に関して、賃貸借契約に3年ごとに12%を目標に増額するとの規定があったことから、レールシティ東開発が当初の契約に従った12%の賃料増額を求めたが、高島屋は逆に事情変更を理由にした16%の賃料減額を求めて、両社は対立。高島屋が、2003年（平成15年）に調停を申し立てたものの不調（決裂）に終わり、訴訟になった。2006年（平成18年）3月24日に、東京地方裁判所は、借地借家法32条1項の賃料減額請求権が認められるとして、約4200万円の減額を認めた。その後、東急不動産が匿名組合で「合同会社タイムズスクエア」を設立し、2007年（平成19年）3月に同社が土地の一部と建物の所有権を取得していた。レールシティ東開発は主幹事業となるこの不動産を三菱UFJ信託銀行に売却後、大幅に事業を縮小し、2009年（平成21年）3月（平成20年度末）をもって解散した。2013年12月26日、高島屋は高額な賃料削減などを目的にタイムズスクエアビルの土地と建物を取得すると発表した。ビルの取得によって、次年度以降については、地代家賃を含む販売管理費が大幅に削減された。

出典:wikipedia