書店（しょてん、英:bookstore, bookshop）とは、本の店、という意味で、より具体的には書籍や雑誌の小売店や卸業者や出版社である。本屋（ほんや）とも呼ばれる。（古い時代の呼称には「書肆（しょし）」というものもある）。書店とは、本の店、という意味で、より具体的には書籍や雑誌の小売店や卸業者や出版社である。書籍を扱う業者と言っても、本を作る出版社、出版社から本を大量に仕入れ各地の小売店に卸売をする業者、本を実際に読むなどして使うことになる個人や組織に販売する業者がいるわけである。なお、出版・印刷業界では、出版社を「版元（はんもと）」、卸業者を「取次（とりつぎ）」、小売店を「小売書店」などと呼び分けている。このうち、一般消費者に特に馴染み深いのは、直接目にすることの多い小売書店、ということになる。古代ローマ時代にはすでに書籍を扱う業者がいたことが知られている。→#歴史以下、本稿では、小売書店を中心に概説する。古代ローマで共和制の末期には、人々の間で本を自宅で多数持つことが流行したので、書籍を扱う商人も栄えた。中世のヨーロッパにおいて書籍を大量に持っていたのは修道院であり、修道院内で写本の作成などが行われていた。この段階では書籍を扱う業者が出る幕はあまりなかったわけであるが、グーテンベルクの印刷技術が実現し、キリスト教関連の書籍である『聖書』、聖歌集等々が日常語で大量に印刷されて人々に大量に届けられる必要が出てきた段階で書店（書籍取り扱い業者）の役割が大きくなっていったと言ってよいだろう。（なお『聖書』は印刷技術登場時から現在にいたるまで、全ての書籍の中で特に突出したベストセラーである。）アメリカ合衆国では小売書店以外の販売ルートが数多くあったため、昔から小売書店の地位は日本ほど高くない。例えば1930年代、マスマーケット・ペーパーバックが登場したが、新聞スタンドが取り扱った。第二次世界大戦後もブック・クラブのような通信販売が人気を博した。書籍販売に占める小売書店の割合は歴史的に3割程度で、現在でも割合に変化はない。漫画の販売が大きな比重を占めている日本の書店とは異なり、アメリカの一般書店で漫画（コミック・ブック）を取り扱うことは少ない。コミックの多くは、書店ではなく、もっぱらコミック専門店で販売される。小売書店は1960年代まではハードカバーを取り扱う、個人書店が主流だった。1970年代、やのような大型チェーン書店・郊外型書店が登場し、急速に発展した。両社はマス・ペーパーバックの販売に力を入れた。また新刊書や超ベストセラー（ブロックバスター）を重視し、回転率を至上命令とした。返本が問題となった。1980年代、ビー・ドルトンやウォルデンブックスは更に発展した。マス・ペーパーバックだけでなく、雑誌販売にも力を入れた。副商品としてビデオソフトやコンピューターゲーム、カレンダーの販売も始まった。一方で書籍の大幅割引（1～3割）を行う、が一世を風靡した。また買取制が始まった。1990年代、10万点以上の在庫を持つ、超大型書店（スーパーストア）が流行した。一方でコストコの親会社であるが食料品や雑貨などと共に、書籍の大幅割引（4～9割）を行った。業界再編が行われた。ビー・ドルトンはバーンズ・アンド・ノーブルに、ウォルデンブックスはボーダーズ・グループに、クラウン書店もランダムハウスに買収された。2011年現在、アメリカでは書店ビジネスそのものが消滅の危機に瀕している。上述のボーダーズ・グループはアメリカで2位の書店チェーンだったが、連邦倒産法の適用を申請して倒産した。背景にはインターネットでの書籍販売や電子書籍の普及が指摘されている。→#日本の主な書店三省堂（三省堂書店）や岩波書店、東京堂出版（東京堂書店）のように、明治期、大正期から続く出版社は小売書店（古書店を含む）をその祖に持つものも多く、また、現在でも大規模小売書店や大手卸業者の多くが出版部門を持っていることから、厳密な分類は困難かつ無意味という面がある。店舗数が多い。2006年で比較すると、日本の書店は約1万8000店あるのに対して、アメリカ合衆国の書店は約6000店である。書籍と雑誌を両方販売している。欧米では、雑誌は新聞スタンドやキヨスクで売られている。再販制度による定価販売制と出版社からの委託販売制を取っている。店舗数が急速に減少している。2000年から2010年の10年間で約3割、約6000店減少した。商店街に店を構える小規模店や、駅前の百貨店や郊外の大型店の内部に店を構える店舗、都市の中心となる地場書店、広い駐車場を確保して車での利用者を狙うチェーン店、レンタルビデオやテレビゲーム（ハード・ソフト）などを同時に扱う店舗などがしのぎを削る。看板には店舗名より「本」の文字を大きく掲げている店舗が多い。雑誌を揃えて長時間営業を行うコンビニエンスストアも広い意味では競合相手である。また、一部の書店では、特定の領域に特化した品揃えを行うことによって差別化を図っている。出版物の2割はコンビニルートで販売される。その殆どが雑誌であり、コンビニエンスストアは、日本の雑誌の実に4割近くを販売している。大手数社で管理されるため、コンビニ本部へのキャッシュバックは書店の比では無い。昔は週刊誌上でのキヨスクを擁する国鉄批判は無理と言われていたが、現在のコンビニ批判は、それを超えてタブー視されている。インターネット黎明期の1995年12月に、つるや書店が取次を経由してインターネットを利用したツルヤオンラインブックショップを開設。なお、新古書販売最大手のブックオフコーポレーション、雑貨を多数販売する複合型書店のヴィレッジヴァンガードは、当ランキングから除外されている。書籍は出版社から取次を経て、書店に入荷する。書店への入荷を配本と言うが、配本される本の種類・部数などは、取次側が決定するのが基本である（パターン配本）。配本された本は書店で陳列され販売される。委託販売制を取っているので、一定期間を過ぎても売れ残った本は取次を経由して出版社に返却される（返本）。このシステムのメリットは、という点にある。しかし現実には各者それぞれの不満もある。こういった状況から、特に小規模な書店では経営が難しくなり廃業が相次いでいる。（こうした店は商店街に店を構えるケースも多く、中心市街地の衰退の影響も大きい）。そのような小さな書店で本を買える環境を守るために、再販価格制度の維持が叫ばれているという側面もある。書店業界を取り巻く現状の問題点をここに挙げる。※ただしこの用語は書店業界以外でも広く用いられている。

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