株式会社十八銀行（じゅうはちぎんこう、）は、長崎県長崎市銅座町に本店を置く地方銀行。長崎県（親和銀行と共同）・長崎市の指定金融機関。コーポレートスローガンは「大切にしたい 心と心」。かつては北の親和銀、南の十八銀とすみ分けがはっきりしていた長崎県の金融界だが、親和銀のふくおかFG傘下入りが端緒となり競合が激化している。このためシステムの合理化により店舗間の情報共有を進めたほか、法人営業の人員を増やすなど体制の再構築に取り組んだ。また2014年には、個人向けリテール融資の拡大を図るため「ローンプラザ」の人員を増やし、渉外行員にはタブレットを携帯させ、融資審査を迅速化する体制とした。ネット支店であるデジタル出島支店を展開するほか、入金照合サービスで使用する被振込専用支店は長崎ゆかりの人物であるフィリップ・フランツ・フォン・シーボルトの名を冠して「シーボルト支店」としている。現存する数字の銀行名（旧国立銀行）で唯一数字の部分の英称が英語読み（JuhachiではなくEighteenth）の銀行である。2016年、親和銀行を傘下に持つふくおかフィナンシャルグループ（FFG）と経営統合することを目指して協議していくことで基本合意。2017年4月をめどに株式交換方式で完全子会社化し、十八銀行がふくおかFG傘下に加入する形で経営統合する方針で、2018年4月をめどにかつてのライバルだった親和銀行と合併する予定。通帳、カードなどに以下のキャラクターを使用（　）は統合先の支店「九州ATMネットワーク」による九州内の銀行との間でATMの相互開放協定を結んでおり、これらの銀行のATMでカードにより預金を引き出す場合、他行利用手数料は徴収されない。2000年5月24日、多様化する顧客ニーズや年々進化するITに対して多額の投資が必要とされていた中、経営体質の強化を図るためコスト削減に注力していた十八銀、佐賀銀行、筑邦銀行の3行間で「システムおよび集中事務の共同化」について基本合意し、同年12月1日には最終合意に達した。合意内容は基幹システム（勘定系システム）の共同化、集中事務の共同化、事務フローの共同化、金融サービス業務の共同化であり、これらによってシステムおよび集中事務部門における大幅なコスト削減を実現し、今後の新業務拡大に必要とされるIT等の戦略的分野へのシステム投資を積極的に進め、営業と事務の革新を進めるとの方針を盛り込んだ。合意に基づき3行は、共同基幹システムの運用と開発先として富士通を選定し、2004年から順次稼働させるとの計画を立てた。しかし開発の遅延によって同社から3行に対し稼働延期の申し入れがあり、2年半程度の延期を決定した。だが2003年5月、延期によって当時稼働していた各行システムへの追加投資が発生し、共同基幹システムへの移行によるコスト削減効果が減ずると判断したことや、導入予定であった富士通製システムが陳腐化する恐れを考慮し、3行は富士通との契約を解消。新たな委託先と稼働時期の再検討に入った。2005年5月、3行は経営企画や営業部門などによる連携組織である3行業務研究会を立ち上げ、同時に基幹システムの共通化では日本ユニシス製オープン勘定系パッケージである「BankVision」の採用を決定した。これによって2009年1月4日、十八銀は先陣を切りBankVisionへ移行した。FFGとの経営統合に伴い、十八銀はBankVisionから離脱し、2018年5月を目処にFFGシステムへ切り替える方針を明らかとしている。株式会社日本経済研究所による十八銀行の格付けは、「A / 安定的」となっている。格付け対象は、長期優先債務または長期優先債務に準ずるもの。

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