短波放送（たんぱほうそう）とは、短波を用いる放送である。日本では、総務省令電波法施行規則第2条第1項第24号の2に「3MHzから30MHzまでの周波数の電波を使用して音声その他の音響を送る放送」と定義している。放送法施行規則別表第5号第5放送の種類による基幹放送の区分（2）にもあるので、基幹放送の一種でもある。国際放送や国土の広大な国での広域の国内放送に使われる。中波（MW：Medium Wave）による中波放送と対比して短波（Short Wave）を略してSWと表示される。変調方式は、中波放送と同様の両側波帯の振幅変調（AM）が主である。但し、単にAM放送と言った場合は中波放送に限り、短波放送は含めないのが普通である。短波は電離層で反射するため、条件が良ければほぼ全世界の放送を受信できる。但し、電離層の状態の変化により、条件の良い周波数は季節・時刻・地域などによって変わるため、放送局はどのような条件でも良好に受信できるように季節・時刻などによって複数の周波数を切り替えて、あるいは同時に使って放送する。冬季・夜間は低い周波数が良好に届き、逆に夏季・昼間は高い周波数が良好になる。また、電離層の状態は太陽黒点の活動の影響を受けるために、太陽黒点の数の増える時期になると高い周波数が、少ない時期になると低い周波数が良好になる。電離層と地表の間を反射して電波が伝わるために位相差フェージングが起こりやすい。一部例外を除き、国際電気通信条約で定められた次の14のバンド（周波数帯）による。それぞれのおよその波長から、〜メーターバンド（MB）と呼ばれる。最も長波長の120MB（日本では未使用）は厳密には、短波の通常の定義である3000 - 30000kHzより長波長（低周波）の中波だが、短波放送に含められる。上述の通り、変調方式はAMが主であるが、中波放送と異なりステレオ放送は存在しない。WARC-HF-BC-87（1987年世界無線通信主官庁会議）において、2015年末までにSSBへの全面的移行が提議されたが、WRC-03（2003年世界無線通信会議）で、期限を定めずにデジタル方式に移行すると変更された。このデジタル方式とされたのがDRMである。対応受信機で聞くか、アナログ受信機で受信して中間周波数をDRMコンバータに入力して復調することとなる。日本ではDRMの実施局はないが、外国局の受信はできる。日本では、地上基幹放送として日経ラジオ社による全国放送として「ラジオNIKKEI」（旧・ラジオたんぱ、日本短波放送）を、日本放送協会（NHK）による国際放送として「NHKワールド・ラジオ日本」を実施している。この二者は特定地上基幹放送事業者である。特定失踪者問題調査会による「しおかぜ」は、KDDI八俣送信所から送信しているが、地上基幹放送局ではなく広報業務用の特別業務の局として免許されている。気象庁は航空機向けにVOLMET放送を、ファクシミリで船舶向けに気象無線模写通報を送信しているが、これらも気象用の特別業務の局による。これら特別業務の局が行うのは電波法令上は同報通信といい地上基幹放送ではない。日本以外では、イギリスBBCの「BBCワールドサービス」、アメリカの「ボイス・オブ・アメリカ」（VOA）などが有名である。また、日本政府の拉致問題対策本部が行っている「ふるさとの風」は日本国外の第三国の送信所から行われている。その他、日本向け日本語放送も、かつてほどの本数はないものの、日本周辺のいくつかの国や地域（大韓民国、朝鮮民主主義人民共和国、中華人民共和国、中華民国、ロシア、ベトナム社会主義共和国など）で行われている。短波放送を受信するためには、これに対応した受信機（ラジオ）が必要である。日本では、ソニーや東芝エルイーやパナソニックなどが、また、業務用無線機やアマチュア無線機器などのメーカーが、据置型やハンディ型のオールバンド受信機を製造している。前者は海外旅行向けなどのやや特殊な商品の他、最近国内放送向けの新製品も発売されており、大手家電量販店チェーンなどで販売している。後者は主にアマチュア無線専門店で販売している。ホームセンターや家電量販店チェーン、ディスカウントストアなどでは安価な受信機を販売していることもある。ラジオNIKKEIのみ又はAM・FM放送を合わせて受信できる機種もあり「株・競馬ラジオ」などと称している。家電量販店などの他、ラジオNIKKEIのウェブサイトやインターネットショップなどで通信販売で手軽に購入できる。アマチュア無線用トランシーバーには広帯域受信の機能を持つものがあるが、アマチュア局の免許が無ければ不法無線局の開設とみなされるので注意を要する。バブル経済期は時代を反映し、高級車のデッキでの純正搭載が見受けられたが、現在はトヨタ・センチュリーのみに搭載されている。国外から輸入する場合、ラジオ放送用の受信機器（関税率表85.27項）については関税率を無税としており、関税定率法の規定により計算される課税価格（原則として、輸入貨物の価格に日本までの運賃と保険料を加算したもの）に対して消費税が課される。個人輸入で比較的安価に購入できるものもあるが、故障の際に国内で修理できないリスクもある。一般的な受信機ではロッドアンテナが付属することが多いが、外部アンテナが接続可能な機種もある。外部アンテナが接続できれば、窓際や屋外にアンテナを設置することにより格段に感度が上昇する。アンテナは無線機専門店で購入できるが、市販のビニール線（10m程度）を繋いで屋外に出すだけでもかなりの効果がある（ロングワイヤーアンテナを参照）。

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