いすゞ自動車株式会社（いすずじどうしゃ、英語："Isuzu Motors Limited"）は、主にトラック・バスの商用車を製造する日本の自動車メーカーである。かつてはゼネラルモーターズの関連会社だったが、2006年4月に資本関係を解消した。トヨタ自動車・日産自動車とともに、日本国内で日本企業による自動車の本格的な量産が始まった1930年代から四輪自動車を生産している自動車メーカーで、自動車・船舶・産業用ディーゼルエンジン技術を得意とする。「いすず」ではなく、「いすゞ」が正式名称である。これは、書家・永坂石埭の書風である。中国語圏は、「五十鈴」（、）という漢字で表記する。「いすゞ」の文字を五十鈴川の12のさざなみで囲んだ初代社章デザインは、日本最初の図案屋と言われている「銀座・島丹誠道」の島欣一。「いすゞ」の名は伊勢神宮（三重県伊勢市）の境内に沿って流れ、神宮における潔斎の場ともなる五十鈴川に由来する。元は商工省標準形式自動車として、前身となったメーカー各社と当時の鉄道省によって1933年（昭和8年）に共同開発された大型自動車（のちのいすゞ・TX・BX系各車の原型）に、1934年（昭和9年）に付けられた名前である。以後、合併や社名変更などの変遷を経ながら、太平洋戦争直前から戦時中にかけ、大型車両とこれに搭載する高速ディーゼルエンジンの分野で、国策企業として開発をリードした。太平洋戦争後はトラック・バスなど、大型ディーゼル車両の生産で日本を代表するメーカーとなる一方、1953年（昭和28年）以降はイギリス車、ヒルマンのノックダウンで乗用車生産にも進出し、総合自動車メーカーを目指した。かつてはトヨタ自動車、日産自動車とともに日本自動車業界の御三家とも言われていたが、乗用車部門は長らく不振であり、1990年代から経営危機に陥りリストラを繰り返すようになった。1993年（平成5年）にはSUVを除く乗用車の自社開発・生産から撤退し、日本国内では本田技研工業などからOEM供給を受けて販売を続けた。その後もビッグホーンやウィザードなどの自社製SUVの販売は続けられたが、2002年（平成14年）9月には日本国内での乗用車とSUVの販売を打ち切り、乗用車事業から撤退した（ただし、撤退後も販売していた初代コモは乗用登録が可能であった）。また、関連企業との合併による拠点の集約など、極めて大規模な人員削減などを行った。株価が一時、自動車メーカーとしては最低の31円まで落ち込むなど、事態は極めて深刻であったが、みずほ銀行やゼネラルモーターズ（GM）の大掛かりな支援もあり、現在では再建を成し遂げている。いすゞの復活は単なるリストラだけでなく、ディーゼル自動車の排気ガス規制強化（いわゆるNOx規制など）を発端とする、商用車（トラックやバスなど）の買い換え特需によるところが大きい。アメリカ合衆国ではGMからSUVとピックアップトラックのOEM供給を受けて販売を続けていたが、これも2009年（平成21年）1月31日をもって販売を終了した。なお、販売ディーラーは既存ユーザーのためのアフターケア・サポート事業のみ存続していくことになる。現在主に個人向けとして販売が行われている車種には、東南アジアや南アフリカなど向けのピックアップトラックとSUVに加え、東南アジアとインド専売のMPVがある。2006年（平成18年）4月にGMとの資本関係を解消し、その後が注目されていたが、同年11月7日にトヨタ自動車と資本・業務提携を行うことが発表された。すでにトヨタグループの日野自動車とはバス事業の統合（ジェイ・バス株式会社発足）を行っており、今後は乗用車用ディーゼルエンジンの開発や環境技術（景気後退により一時凍結）、トラック部門での連携強化の可能性も考えられる。また、乗用車用ディーゼルエンジンやSUV（いすゞからビッグホーン→ホライゾンとミュー→ジャズ）、ミニバン（ホンダからオデッセイ→オアシス）の供給では本田技研工業と相互協力関係があった。そのため、1993年の小型乗用車の自社生産中止後、2002年（平成4年）に自社生産されていたSUVを含む乗用車の販売事業から撤退するまで、ホンダからのOEM供給を受けていた。三金会の会員企業であり第一勧銀グループに属している。

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