大艦巨砲主義（たいかんきょほうしゅぎ）とは、1906年以後1945年まで、世界の海軍が主力である戦艦の設計・建造方針に用いた思想。巨砲巨艦主義とも呼ばれる。艦隊決戦思想を背景として､水上艦の砲撃戦で有利とするため際限なく主砲と艦艇が巨大化していく状況を反映する。大砲が未発達な時代では、有効射程距離や照準精度の関係で、口径よりも数が問題だった。戦列艦の時代では数が強さの目安だった。砲数を増やすため艦体が大型化。なお、この時代は大砲での撃沈は不可能で、艦の損傷や乗員の殺傷が主目的だった。大砲技術が発達し艦砲で撃沈が可能になると、舷側に穴を空けて多数の艦砲を並べると被害を受けやすくなった。そのため砲数を減らし、一門あたりの威力を高め、敵艦砲に耐える装甲を施す事となり、装甲艦の時代となった。技術開発が進み、砲の大きさ（口径・口径長）が威力と比例するようになった。戦列艦から装甲艦への移行期には小型化が見られたものの、大砲･動力･造船技術の進歩に従って軍艦は巨大化していった｡そして木製艦体に装甲を施した装甲艦から、艦体自体を鉄鋼製とした艦へと移行、大型の艦体と搭載砲を持つ戦艦と、小型の偵察などを目的とする巡洋艦へと分岐した。日露戦争後の1906年から1920年代までは戦艦が海軍力の主力として最重要視され、列強各国は巨砲を装備した新鋭戦艦の建造競争を展開。「主力艦」たる戦艦部隊同士の砲撃戦によって海戦ひいては戦争そのものの勝敗が決まるとされ、巡洋艦や駆逐艦などの戦艦以外の艦艇は主力艦の「補助艦」とされた。戦艦を保有できない中小国の海軍でも、限定的な航続距離・速力の海防戦艦と呼ばれる艦を建造し、戦艦に近い能力を持とうとした例も多く見られた。この時期には戦艦は戦略兵器であり、他国より強力な戦艦は国威を示すものだった。戦艦の建造競争は1921年のワシントン軍縮会議におけるワシントン海軍軍縮条約締結により一旦中断（海軍休日）したが、1937年の条約明けで一斉に再開された。しかし1939年にヨーロッパで第二次世界大戦が始まると、欧州各国では建艦に手間のかかる戦艦の建造が遅れ気味になった。さらに､1941年12月の真珠湾攻撃とマレー沖海戦における航空機の活躍を受けて大戦中期以後は海軍の主力の座を航空母艦に譲り、また戦後はミサイルが艦艇の主要装備となり、新しい戦艦は建造されなくなった。なお､戦艦が最後に実戦で使われたのは1991年の湾岸戦争。アイオワ級戦艦の｢ミズーリ｣と｢ウィスコンシン｣が出撃し､一定の戦果を挙げている｡この語は、比喩として用いられることもある。近代戦艦の始祖とされるのはロイヤル・サブリン級戦艦である。なお、1895年から順次竣工したマジェスティック級戦艦が、30.5cm砲4門の主砲を搭載、そしてその砲の威力に対応する装甲を持つ、前弩級戦艦の基本形を確立した。しばらくは各国ともこの様式で戦艦を建造したが、1906年にイギリスで完成したドレッドノートによって主砲4門の枠が外された。この艦は従来の戦艦に比べて飛躍的に向上した攻撃力と機動力を有し、建造中の戦艦をも一気に旧式にするほどの衝撃を与えた。そのためこれ以後世界の海軍はドレッドノートを基準とし、これらを弩級戦艦と称する。そして超弩級戦艦の登場によって、30.5cmという主砲口径の枠も外され、戦艦の攻撃力は主砲の大きさで決まる時代となった。敵艦より大きな主砲を備え、敵弾に耐えられる厚い装甲を備えた戦艦が海戦では有利である。その結果、戦艦とそれに搭載される主砲は急速に巨大化し、また数量で他国に負けないために大量建造が行われた。コストパフォーマンスその他の理由によって、前代より排水量・主砲が小型化する場合もあった巡洋艦とは対照的に、戦艦はひたすら大型化の一途をたどった。日英独は戦艦と同じ巨砲を持つ巡洋戦艦も建造した。戦艦の建造は1922年のワシントン軍縮条約締結により全て中断された。この時期の戦艦の設計・建造方針を「大艦巨砲主義」と呼ぶ。竣工年、排水量、主砲の推移を下記に示す。建造数については第一次世界大戦中の1916年までがピークで、1910年からの7年間に全世界で竣工した戦艦は100隻を越える。7年間に建造された戦艦+巡洋戦艦の数を国別に列記する。その他も、各国は戦艦の建造構想を持っていた。以下に各国が建造を構想していた最大の戦艦をあげる。しかし、これらの艦は建造されずに終わった。ここまで著しく巨大化した艦を建造する予算など、どの国にも無かった。第一次世界大戦の疲弊も原因である。ワシントン条約による建艦競争の中断は、当然の帰結だった。ワシントン条約明け後、列強の海軍は一斉に戦艦の建造を再開した。アメリカ・イギリス・フランス・イタリア・ドイツはワシントン条約に準じた（公称）35,000tクラスの戦艦を建造した。これらの戦艦は主砲として35.6cmから40.6cm砲を採用し、航空機対策として多数の対空火器を装備していた。しかしワシントン条約以前に構想された艦よりも排水量・主砲口径が縮小され、戦艦の大型化に歯止めがかかっていた。一方で日本海軍は、同時期に他国の戦艦をはるかに凌ぐ64,000t級の大和型戦艦を建造した。大和、武蔵である。なお、三番艦・信濃は途中で空母へ改装された。日本は大和型よりも大型の51cm砲を積む超大和型戦艦の建造を予定していた（戦中に計画中止）ほか、米英仏独ソも35,000トン級を凌駕する巨大戦艦の建造を計画していた。すなわち、当時の各国海軍上層部は依然として「大艦巨砲主義」的な発想を持っていたと考えられる。しかし、直後に始まった第二次世界大戦では海軍の主役の座は航空母艦に移った。かつて想定されていたような戦艦同士の砲撃戦はほとんど発生せず、戦艦の役割はもっぱら対地砲撃、機動部隊や輸送船団の護衛、あるいは通商破壊などとなった。ワシントン条約期間中に建造されたフランス戦艦ダンケルク級（1937年竣工）以後、第二次世界大戦後までの9年間に建造された戦艦は27隻だった。大和型は6万トンを超す大艦であり、45口径46cm砲という巨砲を備えた大艦巨砲主義の申し子だった。戦艦との戦闘では優位に立てたはずの大和型も航空機には勝てず、大和、武蔵ともにアメリカ海軍航空母艦搭載機の集中攻撃を受けて沈没した。また大和型の他にも連合国・枢軸国を問わず多数の戦艦が航空機や潜水艦の攻撃で沈没した。第二次世界大戦前または戦中に建造が開始され、大戦中にアイオワ級戦艦が4隻就役し、戦後に完成したイギリスのヴァンガードとフランスのジャン・バールを最後に新たな戦艦は建造されていない。戦術的に見ると、大艦巨砲主義の進展は射撃管制装置とも関連している。ドレッドノートが画期的だったのは、多数の主砲の射撃管制を可能とする射法の完成あってのことである。1940年頃まで各国の戦艦は光学式測距儀と方位盤射撃を用いた射撃管制装置を主用していた。しかし米英では1941年以降レーダーの実用化により、着弾観測については光学式測距儀よりもレーダーを使用した電測射撃に移行していった。これに対し、日独は米英に電子兵装で格段に後れを取り、電測測距と併用したものの、光学式測距儀を最後まで実戦で主用した。なお、フランスはすぐに敗戦したため、射撃用レーダーを搭載したもののその効果は不明である。イタリアは終戦時まで対空見張り用レーダーのみだった。光学式の測距は特に遠距離射撃では誤差が大きく、近距離でも夜間、曇天、悪天候などで視界の悪い時にレーダー管制に劣っていた。そのため、水上艦艇同士の戦闘において電測射撃が行えることはかなり優位だった。ただ、初期の射撃用レーダーは測距性能は充実していたものの方位探知角が不足しており、時には光学観測射撃に後れを取ることもあった。他国より大型の戦艦に巨大な主砲を搭載するという文字どおりの大艦巨砲主義は、ワシントン条約明け後には終焉していたと言える。主砲口径の増大には歯止めがかかり、前代と同程度、あるいはやや小型化した主砲の採用例が多くなった。これはユトランド沖海戦の戦訓を元に、速力・防御力とのバランスの取れた戦艦の設計が重要視されたからである。これ以前の戦艦は速度を、巡洋戦艦は防御力を妥協して排水量を抑えていたが、そのような設計の問題点が明らかになった。そこで速力も防御力もともに優れたポスト・ジュットランド艦（高速戦艦）が建造されたが、必然的に排水量も増え、主砲口径の増大を諦めざるを得なかった。例外的に主砲口径を増大させた大和型戦艦は、排水量を抑えるための過度の集中防御と速度不足を問題視する見解もある。航空機の発達と実績により第二次世界大戦中に航空機の優位が確立、航空主兵論の台頭が戦艦の時代終わりを遂げる事となり、大和型(72,800t　45口径46cm 9門)と同等のモンタナ級戦艦(71,922t　50口径16インチ砲 12門)全5隻が1943年に建造中止された事をもって大艦巨砲主義は終焉を迎え、以後戦艦の新造は行われていない。戦艦の主な役割は、対地砲撃や防空艦としての機動部隊護衛などへと変わっていき、現代でも、陸上の目的物に対する艦砲射撃は航空機よりも時間当たりの効率が良く、船体に余裕がある為ミサイルプラットホームとしても非常に有効である。事実、湾岸戦争で米海軍は戦艦を運用し、20世紀末まで現役の兵器だったが、昨今の対艦兵器の発達による生存率の低下やその費用対効果を考えると戦艦を新造するにはあまりにも高価な物となった。日本海軍では、日露戦争時の日本海海戦で大艦巨砲と艦隊決戦を至上とする考え方が確立された（海戦要務令）。なお、これは当時としては日本海軍に限ったものではない。その後も太平洋戦争後半期まで軍令・戦術上の主流となった。長駆侵攻してくる敵艦隊を全力で迎撃・撃退するのが基本方針であり、その際の主役は戦艦とされ、空母・巡洋艦・駆逐艦等は脇役に過ぎなかった。しかし日本海軍は太平洋戦争における真珠湾攻撃など緒戦の航空戦で、主役である戦艦を出す前の「露払い」としての航空機が予想以上の戦果を出し、第一航空艦隊（南雲機動艦隊）は地球を半周するほど縦横無尽の活躍を見せた。それによって航空戦力の評価が高まり、戦前から訴えられていた航空主兵論が勢いを増した。航空主兵論は戦艦無用論も含み当時極端とも見られたが太平洋戦争の経過がその見通しがほぼ正しかったことを証明した。航空関係者が嘆いていたのは大艦巨砲主義の下で作られる戦艦の建造費、維持費など莫大な経費が浪費される割にほぼ戦局に寄与しないことであり、それを航空に回せばより強力なものができると考えていたためである。1942年（昭和17年）4月28日及び29日、大和で行われた第一段作戦研究会で第一航空艦隊航空参謀源田実中佐は大艦巨砲主義に執着する軍部を「秦の始皇帝は阿房宮を造り、日本海軍は戦艦大和をつくり、共に笑いを後世に残した」と批判して一切を航空主兵に切り替えるように訴えた。第二艦隊砲術参謀藤田正路は大和の主砲射撃を見て1942年（昭和17年）5月11日の日誌に「すでに戦艦は有用なる兵種にあらず、今重んぜられるはただ従来の惰性。偶像崇拝的信仰を得つつある」と残した。海軍はそれでも大艦巨砲主義を捨て切れなかったが、ミッドウェー海戦での第一航空艦隊の壊滅により、思想転換は不十分だが航空戦力の価値が偉大と認め、航空優先の戦備方針を決定する。しかし、方針、戦備計画のみで施策、実施などまで徹底していなかった。国力工業力共に不十分な日本では航空と戦艦の両立は無理であり、艦艇整備を抑える必要があったがそこまで行うことができなかった。第三艦隊は航空主兵に変更されたが、第一艦隊、第二艦隊は従来のままで、第三艦隊で制空権を獲得してから戦艦主兵の戦闘を行う考えのままだった。1943年（昭和18年）第三段作戦計画発令で連合艦隊作戦要綱を制定発令し、航空主兵を目的とした兵術思想統一が行われた。1944年2月に第一艦隊が廃され、翌月に第一機動艦隊が創設されたことにより、ようやく大艦巨砲主義が終焉を迎え、機動艦隊が最重要視されることとなった。その機動部隊と（陸上）基地航空兵力は、ギルバート・マーシャル諸島の戦い、マリアナ沖海戦、台湾沖航空戦など戦いで全く戦果を挙げることなく大打撃を受けた。レイテ沖海戦に参加した小沢機動部隊にもはや攻撃力はなく、囮部隊として壊滅した。同作戦でレイテ湾に突入するはずだった戦艦部隊は目的を達しないまま反転し、その過程で大和型戦艦の武蔵が航空攻撃によって撃沈された。翌年4月には、沖縄に向かう大和がこれも航空攻撃によって撃沈され（坊ノ岬沖海戦）、日本海軍は大艦巨砲と航空主兵双方が米海軍の航空主体の物量に敗れる形で終焉を迎えた。戦後、航空主兵論者だった源田実（戦中は海軍大佐、戦後は航空自衛官となり幕僚監部で部長）は、海軍が大艦巨砲主義から航空へ切り替えられなかったのは組織改革での犠牲を嫌う職業意識の強さが原因だったと指摘する。「大砲がなかったら自分たちは失業するしかない。多分そういうことでしょう。兵術思想を変えるということは、単に兵器の構成を変えるだけでなく、大艦巨砲主義に立って築かれてきた組織を変えるとことになるわけですから。人情に脆くて波風が立つのを嫌う日本人の性格では、なかなか難しいことです」と語っている。また、砲術の大家であった黛治夫大佐のように、大艦巨砲が航空主兵に敗れてなお「戦前の想定どおり、砲撃主体の艦隊決戦を挑むべきであった」と生涯主張し続けた大艦巨砲主義者もいた。なお、この件に関して日米を比較するに、アメリカ海軍は第二次世界大戦中に戦艦10隻・正規空母18隻就役させているのに対し、日本海軍は戦艦2隻・正規空母6隻である。つまりアメリカ海軍が建造した正規空母は戦艦の2倍に届かないのに対し、日本海軍は戦艦の3倍の空母を建造しているのである。大艦巨砲主義の象徴とも言われる大和型戦艦だが、圧倒的な国力と艦艇数の不利を軽減する為には、艦隊決戦思想に基づく「漸減邀撃作戦」を取るには避けて通れない選択であろう。また軍縮条約破棄から開戦に到るまでの就役又は計画数に措いても日本は圧倒的に少ないのを見ても、源田実大佐の批判に反して、帝国海軍は世界ではいち早く大艦巨砲主義から抜け出し、航空主兵を急速に推し進めた海軍だと言えるのである。日本における大艦巨砲主義については様々な文献や証言はあるが、上記の表にある通り海軍軍縮条約後に列強と言われた国の中で戦艦の建造数が一番少なく、計画数において同様である事、逆に航空母艦では就役・建造中の物が一番多かった事、開戦後に日本の商船を改造した軽空母の全てが空母へ改造する事を前提として設計され。国から補助金を出し建造されていた事、昭和16年11月、つまり開戦以前から戦艦を含めた艦艇建造計画の見直しが行われ、潜水艦と航空機の生産優先を決定し、大型艦の建造計画が中止になった事。この動かしようのない事実から分かるのは、開戦の数年前から海軍上層部では航空主兵論が優勢を占め始めており、帝国海軍においては大艦巨砲主義を声高に唱えているのは一部の者だけ、もしくはその意見は取り入れる価値が無いと判断されたと言う事である。そして、大和型戦艦や潜水母艦、改造空母となる商船の起工日に予算経常及び設計に掛る時間を加味して考えると、第一航空戦隊初代司令官だった高橋三吉が連合艦隊司令長官に就任した頃に大艦巨砲主義から少しづつ舵を切り始め、山本五十六が海軍次官、米内光政が連合艦隊司令長官、もしくは海軍大臣であった頃に航空主兵へと大きく変貌を遂げたと推察される。森雅雄は、「大艦巨砲主義や航空優位思想の意味は多義的なもので検証に耐えるものではなく、決戦に備えて戦艦を使用しな かったという語りも、事実は、或いは使用され或いは使用されようとし或いは戦艦としては見捨てられて使用されなかったのであり、機動部隊の建制化も重要な意味を持たない上に、米海軍が高速空母部隊を創設した時期は帝国海軍も聯合機動部隊の発令をした時期であり、この批判はイデオロギーである」と批判している。

出典:wikipedia