フリースクール（）の概念はきわめて多義的で、などの意味で用いられる。（1）（2）での「フリー（free）」は、「自由」ではなく「無料」を意味する。外国では主に（3）または（5）の意味で用いられ、日本では主に（6）の意味で用いられることが多い。本項では(6)について述べる。日本では、デモクラティック・スクールをはじめ、フレネ学校、シュタイナー学校、デンマークの生涯学習の基盤となっているフォルケホイスコーレなど、ヨーロッパ新教育運動の流れを受け継ぐ学校が一部にあるが、専ら、不登校の子供の受け皿として、その学習権の保障や安心してすごせる居場所を提供する施設、さらに、通信制高校での学習をサポートするサポート校など、不登校の子供を対象とした、既存の学校とは異なる機関、施設が、フリースクールと総称されている。学習指導要領等の規制の枠にとらわれず、既存の学校にはない、自由で独創的な教育を実現することができるため、既存の学校に合わない子供にとって、重要な選択肢となっている。こうしたフリースクールの規模や活動内容はきわめて多様であって、民家やマンション、事務所ビルの一室を借り、スタッフや子供を合わせても10人に満たないような小さなものから、在籍数が100人を超える大きなものまであり、一般の学習塾が不登校の子供を受け入れてフリースクールと称している例もある。教育（活動）内容は、子供の自主性を重んじ、スタッフと子供が対等な立場で民主的に活動内容を決定するものが主流だが、既存の学校のようなカリキュラムを持ち、スタッフ（教師）が主体となって、「規則正しい生活」や学習をさせる施設もある。また、サポート校では、通信制高校のカリキュラムにしたがって「授業」が行われ、制服や時間割、部活動、各種の学校行事などもあり、一般の学校とほとんど変わらない。ほとんどのフリースクールは、学校教育法1条に定める学校の要件に該当せず、私立学校設立のハードルがきわめて高いこともあって、正規の学校としての認可を受けていない。しかし1992年からは小中学校において、2009年からは高校において在籍する学校の校長の裁量により、フリースクール等の民間施設に通った期間を、学習指導要録上出席扱いすることができるようになり、進級・卒業も可能である（ただし学校によっては認定が厳しい場合もある）。また、正規の学校から卒業資格が得られなかった場合でも、中学校卒業程度認定試験や高等学校卒業程度認定試験に合格すれば、進学や就職・資格取得の出願条件を満たすことができる。フリースクールの対象年齢は、当初、小中学生の学齢期の子どもが中心であったが、しだいに高校生以上の年齢にも拡大され、さらに、フリースクールの精神による大学として、東京シューレを母体に20～30代の若者たちが作るシューレ大学が1999年に設立された。近年、構造改革特区の制度を利用して、私立学校（学校法人）の認可を受けたフリースクールの設立が可能となった。2004年、神奈川県の「東京シュタイナーシューレ」が法人格を取得し、学校法人シュタイナー学園（現・シュタイナー学園初等部・中等部・高等部）が設立された。2005年4月に、いいずな学園グリーンヒルズ小学校が設立され、2006年11月には、フリースクールの理念に沿う形で、既存のフリーフクールとは別に不登校経験者などの子供達が通えるための学校である「学校法人東京シューレ学園」が認可され、2007年4月に東京シューレ葛飾中学校として、葛飾区の旧松南小学校に開校した。2008年4月には「学校法人北海道シュタイナー学園」によるいずみの学校初等部・中等部が開設した。各地に散らばるフリースクールのネットワーク化が2000年頃から進み、2001年にはNPO法人フリースクール全国ネットワークが結成され、フリースクール同士の文化祭や、スポーツイベント、フリースクールスタッフの養成やスキルアップのための研修、フリースクール白書の発行などの調査研究事業のほか、国際交流事業、政策提言事業などを展開している。日本におけるフリースクールのネットワーク団体の先駆けとしては1998年5月に発足したNPO法人日本フリースクール協会がある。学校教育の枠にとらわれない「学びの場・居場所作り」を目的とし、不登校・中退者・引きこもり等、電話による相談受付、書籍による情報提供、保護者・教育関係者等のためのセミナー・相談会を実施している。を参照せよ。

出典:wikipedia