通信販売（つうしんはんばい）は、小売業態のうちの無店舗販売の一つで、店舗ではなく、メディアを利用して商品を展示し、メディアにアクセスした消費者から通信手段で注文を受け、商品を販売する方法。通販と略称される。近年のインターネット端末の普及にともない、「通信販売」「通販」といえば、もっぱらウェブサイトによるものを指すことがある。これについては電子商取引の項目を参照。通信販売業を規制する、特定商取引に関する法律（特定商取引法、旧訪問販売法）での通信販売の定義はとなっている。なお、一般的な意味の通信販売において、事業者・消費者双方が用いる媒体は以下のとおりとなる。代金の支払いのタイミングには、先払いと後払いがある。先払い（前払い）は、消費者が注文にあわせて代金を支払い、販売者が支払いを確認次第商品を発送する順序である。後払いは、注文後ただちに販売者から商品が発送され、到着後に消費者が代金を支払う順序である。現金もしくはクレジットカードで決済する場合、商品に同封された用紙に記入し、金融機関やコンビニエンスストアを通じて販売者の口座へ送金する方法か、配達時の運送業者による代金引換サービスを用いる。このほかの手段には、金融機関の口座間での振込、現金書留などがある。また、業者や商品によっては分割払いが適用されている場合もある。昨今の通信販売業者は、カタログ販売専門の無店舗業者にとどまらず、多種多様である。百貨店や専門店のような店舗を持つ業者のほか、卸やメーカーによる直販まで、様々な流通チャンネルで通信販売が行われている。放送局やプロバイダ関連企業が通信販売事業を行う例も多い。19世紀後半頃のアメリカ合衆国で、地方の農民たちを対象としたカタログ販売が開始されたのが起源とされている。この頃には鉄道網や郵便網の拡充が進み、19世紀末期にはシアーズなど大手のカタログ販売小売業者が設立され、今日のようなカタログ販売の基礎が作られた。日本では1876年（明治9年）のアメリカ産トウモロコシの種の通信販売が最初といわれている（津田仙が創刊した「農学雑誌」において）。大正時代には野間清治の経営する講談社の代理部が同社発刊雑誌の広告を通じて通信販売を行った。対象商品は雑誌だけでなく、生活用品・雑貨、家具、果ては清涼飲料水・どりこのに代表される食品や化粧品・薬品など、多岐に渡った。配達は主に同社少年部（日本全国から募集され、約30倍前後の高い競争率をくぐり抜けて採用された小卒男子児童による修養教育としての勤務部署）所属の社員見習いの者が自転車やオートバイで行った。しかし、日本において産業として確立したのは戦後で、ラジオ受信機製作用電子部品の雑誌広告による通信販売、大手百貨店の通信販売への参入が始まり、1960年代にはカタログ販売の主要業者が設立され、1970年代頃からはテレビショッピング、ラジオショッピングの形でも行われるようになった。1980年代後半以後、女性の社会進出の拡大や、宅配便サービスの拡充、さらに1990年代以後インターネットの拡大によって大きく発達し、現在では販売品目も魚介類などの生鮮食品から、各地方の名産品、パソコンなどの大型電気製品に至るまで販売されている。通信販売については、不当景品類及び不当表示防止法（景品表示法）などの、商取引に関する一般的な法律以外に、特定商取引に関する法律（特定商取引法）の適用を受け、商品に限らず販売業者などの各種情報の表示が規定されている。ただし、訪問販売で規定されているクーリングオフは、広告で返品に関する規定が明示されていない場合を除き適用されない（業者によっては商品到着後の返品を受け付ける場合もある）。購入前に返品に関する文言をよく理解しておくことが望ましい。また、通信販売業者の広告の中には「通信販売法に基づく表示」等としているものが少なからず見受けられるが、「通信販売法」という法律は存在しない。「通信販売法」に相当しうる法律として「特定商取引法」（さらに略して「特商法」）が考えられるが、同法の正規名称は「特定商取引に関する法律」である。

出典:wikipedia