ケント・シドニー・ギルバート（、1952年5月25日 - ）は、アメリカ・カリフォルニア州の弁護士。また、日本で外国人タレント、俳優、著作家として活動。ヴィ・ネットワーク・システムズ代表取締役。身長184センチ、血液型はA型。趣味はピアノ、スキー、ウィンドサーフィン。好物は寿司。共同テレビの友人に頼まれた成り行きでテレビドラマ『世にも奇妙な物語』（フジテレビ）に出演して以降は、俳優業も行うようになる。父親、伯父、義弟はかつて米軍に在籍しており、親戚には今も複数の現役軍人のいる家系である。また、自身も24歳のころに沖縄嘉手納基地に半年間在住していた。毎日放送系のクイズ番組『世界まるごとHOWマッチ』に外国人枠準レギュラー解答者として出演して日本中の茶の間の人気者となるが、司会の大橋巨泉から、正解より安い金額を回答していたことから「ネギルバート」（「値切る」と「ギルバート」の略）と呼ばれていた。因みに、「ネギルバート」は一般視聴者からの命名によって付けられた。1988年に刊行した『ボクが見た日本国憲法』（PHP研究所）の中では、「僕は改正する必要はないと思うな」、憲法9条は「理想」とした上で、「理想は変えない方がいい」と語っていたが。。2015年9月25日の「朝まで生テレビ」に出演した際、「集団的自衛権、個別的自衛権、これは両方とも国際法で認められているものであって、日本にもあるんですよ。そして（日本の）憲法前文を読みますと『憲法は国民を守るためにある』と（書かれてあって）その上で、憲法第9条は『しかし、武力は使わない』と言っているんだけれども、前文と国際法から考えれば、憲法第9条自体が、憲法違反だと思っている」と発言した。これに対してパネリストの小林よしのりも「それは正しいわ」と同意し、司会の田原総一朗も「もともとあの憲法はGHQが作った憲法であって、GHQは日本が再び戦争ができない、弱い国にするために作ったんだよ」と返し、ケントも「ペナルティなんですよ。制裁措置」と、やりとりする場面があった。2014年8月22日、いわゆる従軍慰安婦問題について誤報があったと朝日新聞が認めた事について、「必死の努力を続けてきた韓国人は赤っ恥をかかされた」、「報告書を提出したクマラスワミに死んでも消せない汚点が歴史上に残っちゃった」、「国連人権委員会の調査内容がいい加減だったことまでバレちゃった」等、自身のブログでコメントした。愛国心という言葉に強いアレルギー反応を示す日本人が意外と多いと述べ、「『愛国心＝右翼＝軍国主義＝ファシズム』のような刷り込みがよほど強いのでしょうね。」と述べる。国旗や国歌は、自国のものであっても他国のものであっても誰もが無条件で大切に扱うべき存在だと述べ、「君が代」を教えない一部の教育委員会や校長は「国歌を歌えない日本人」を意図的に育てているとしか思えないと述べた。自身が東京マラソンに出場した際に六本木男声合唱団倶楽部の一員として「君が代」を歌ったが、その肝心の場面が放送されなかったとして、アメリカでは大きなイベントの時は必ず開会セレモニーがあり、その中で国歌の斉唱もしくは独唱と星条旗の掲揚は必要不可欠であり、その場面もテレビで放送されると述べた。東京大学などの国立大学の卒業式で「日の丸」や「君が代」を一切使わない事について、「留学生に配慮して」は全く理由にならないと述べ、逆に留学生が日本という国家や国民に対して、最大限の「配慮」と「感謝」をするべきと主張した。言論の自由に対するすごい弾圧であり、長すぎる出国禁止はいわば監禁であり、在宅起訴なんて完全にやりすぎと述べ、発展途上国や独裁政権のやり方であるとし、「韓国の政治の未熟さを全世界にさらしているようなもの」、「子供っぽい。恥ずかしい行為の極み。」と述べた。引用元の韓国紙や記者が処罰されず、引用した加藤達也 (ジャーナリスト)前ソウル支局長は名誉毀損で在宅起訴するなんて明らかに公平性を欠いていると述べ、スケープゴートにされたとしか考えられないと述べた。また、米国では言論の自由がとても大切にされており、この程度のことで起訴されるなんてありえないと述べた。2013年出版の『不死鳥の国・ニッポン』の中で「〈日清戦争から日露戦争、第二次世界大戦にかけて、どのような歴史的経緯があったにせよ、日本が朝鮮半島や中国大陸、東南アジア諸国を「侵略」し、悲惨な戦争を繰り広げたことは事実である。（中略）また、その当時の日本人の多くが中国人や朝鮮人を差別し、彼らを民族的に見下しながら虐げていた事実を、一部の日本の年配者は否定していない。第二次世界大戦の終戦までに日本が行っていたことは国家として、そしてその国の国民である日本人として、歴史の必然であったとしても、負の遺産として顧みることは無駄ではないと思う。と発言している。。いわゆる「従軍慰安婦の強制連行」は、最初は小説内の創作であり、それが反日的プロパガンダによっていつの間にか歴史的事実として世界中に認識されたとしている。歴史の真実を伝える側が、「歴史修正主義者」として非難されてきたと述べた。日本が東南アジア諸国や中国大陸で「侵略戦争を行った」という話も創作された話としており、戦後占領政策の一部としてGHQが世界中に広めたプロパガンダであるとしている。嘘が暴かれることを「わが祖国・米国も喜びはしない。」としているが、戦後70年を迎えるにあたりそろそろ日本は近現代の間違った歴史認識の修正を堂々と主張すべきと述べた。2014年11月28日に米国人ジャーナリスト、マイケル・ヨンが発表した、いわゆる「従軍慰安婦の強制連行」が嘘である事を報告した記事「日韓問題： 第二次世界大戦中、韓国人男性が臆病者だったとでも言うつもりか？（）」を、日本語に翻訳してブログに投稿。世界抗日戦争史実維護連合会は日本だけを対象として貶める反日宣伝工作機関であるとして、南京大虐殺30万人や慰安婦強制連行20万人などの虚偽を拡散することは、人種差別等を撤廃する公民権法の趣旨に反しているので、アメリカ合衆国はこのような活動を取り締まれるよう法改正するべきであると提言しており、当該団体が戦争真実を擁護するならば中国共産党による日本人虐殺の通化事件、国民党軍による通州事件、黄河決壊事件等も擁護するべきであると主張している。2015年9月16日放送の「NEWS23」（TBS）にて、番組のアンカーを務める岸井成格が平和安全法制に関して「メディアとしても廃案に向けて声をずっと上げ続けるべきだ」と呼びかけたことに対して、「番組と放送局を代表する立場から、一方的な意見を断定的に視聴者に押し付けることは、放送法4条に明らかに抵触する」として、テレビ局に放送法の遵守を求めるために「放送法遵守を求める視聴者の会」をすぎやまこういちらと共に立ち上げた。視聴者の会は同年11月26日に記者会見を開き、ケントは「日本のテレビ局の態度は傲慢に見える。自分たちは賢く、馬鹿な国民を誘導しなくてはダメ、という態度に見える。決めるのは国民で、意見を押しつけることは正しくない姿勢。もっと謙虚にやってもらいたい」と述べた。2016年2月15日での記者会見では、ケントは「マスコミは、自分たちが誘導する義務や使命があると思っているように見える。誘導していただかなくて結構。日本国民はそれほど頭が悪くない」「国民の知る権利を侵害しないためには、いろんな角度からの情報を提供する必要がある」と述べた。2012年6月6日、自身の経営するIT関連会社ヴィ・ネットワーク・システムズの元社長が、同社から約1億数千万円を着服した疑いで逮捕される。元社長は2010年に解任され、2011年4月に同社が告訴していた。

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