大手私鉄（おおてしてつ）とは、日本の民営鉄道事業者（私鉄）の分類の一つで、特に経営規模の大きなもののこと。大手民鉄とも呼ばれ、他の私鉄とは区別される。国土交通省鉄道局などでも、統計資料を出す際にこの区分を用いている。大手私鉄各社は、経営規模（資本金、営業キロ、輸送人員など）が大きく、4つの都市圏（東京・名古屋・大阪・福岡）及びその周辺で通勤・通学輸送を分担しているという共通点があり、各種の統計や設備投資額で足並みをそろえている。なお、上場しているJR本州3社（東日本旅客鉄道（JR東日本）・東海旅客鉄道（JR東海）・西日本旅客鉄道（JR西日本））は株主構成から考えると「民間の鉄道」に当たり、また営業キロにおいてはJR旅客6社とも大手私鉄を上回っているが、国鉄から分割民営化されたという歴史的経緯から、JRグループ各社は大手私鉄には含まれない。私鉄における「大手・中小」の区分は日本私鉄労働組合総連合会（私鉄総連）における賃金交渉の過程で生まれた。まず中央労働委員会による1951年（昭和26年）の調停により「会社規模・立地条件・労働生産性・人件費率」などを考慮して個別に賃金を決める方法が提示され、翌1952年（昭和27年）の調停案ではより具体的に関東5社（東武鉄道・東京急行電鉄・京浜急行電鉄・京王帝都電鉄・京成電鉄）、関西5社（京阪神急行電鉄・京阪電気鉄道・近畿日本鉄道・阪神電気鉄道・南海電気鉄道）の計10社の賃金増額率を他と区別した（10社は24 - 26%、他は20%増）。そして1953年（昭和28年）の調停案では10社に名古屋鉄道と西日本鉄道を加えて「大手12社」と明示した。私鉄の春闘を報じた新聞各社でも1952年頃より「大手筋十社」（朝日新聞）、「十大私鉄」（読売新聞）などと表現されるようになり、1954年の春闘報道において「大手十三社」（朝日新聞）、「東京の大手私鉄」（読売新聞）と、「大手」「大手私鉄」といった表現が登場している。当初は労使交渉における基準でしかなかった「大手・中小」の区分はその後他の場でも用いられるようになり、「大手私鉄」という語句も次第に一般化していった。今日「大手私鉄」とされる各社がその企業群の姿になったのは、陸上交通事業調整法によって私鉄各社の統合が図られたのち（1945年末時点では東武鉄道・西武農業鉄道・京成電鉄・東京急行電鉄（大東急）・名古屋鉄道・近畿日本鉄道・京阪神急行電鉄・阪神電気鉄道・西日本鉄道の9社）、戦後の1947年6月1日に南海電気鉄道が近畿日本鉄道から、1948年6月1日に京王帝都電鉄・小田急電鉄・京浜急行電鉄が東京急行電鉄から、1949年（昭和24年）12月1日に京阪電気鉄道が京阪神急行電鉄から分離した結果で、この時点で14社となった。その後、1990年5月31日には相模鉄道が大手私鉄に昇格して15社体制に、2004年4月1日には特殊法人帝都高速度交通営団から事業を継承した東京地下鉄株式会社が大手私鉄に加わって16社体制になり、現在に至っている。

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