NEWDAYSもしくはNewDays（ニューデイズ）とは、JR東日本グループの株式会社JR東日本リテールネット（J-リテール）が運営するコンビニエンスストアで、「NewDays」と「NewDays ミニ」の二種がある。主に東日本旅客鉄道（JR東日本）の鉄道駅に出店している。大別すると、「NEWDAYS」は旧ジェイアール東日本コンビニエンスが展開していた「JC（ジェイシー。「JR東日本のコンビニ」の意）」、「NEWDAYS MINI」は旧東日本キヨスクが展開していた小型コンビニ業態店「ミニコンビ」が前身。近年は特に区別されていないがミニ店はレシートに「NDミニ　○○（駅名）」と表記される。ただし合併（後述）後に開店した店舗では実質ミニ相当でも店名にミニを含まない場合も多い（内部的には区別はされている）。コンセプトは「駅からはじまる、あたらしいまいにち」で、それをキーワードにしてJR東日本の経営計画「ニューフロンティア21」におけるステーションルネッサンスを実現するため2社の会社を合併した。駅売店という出自から店舗数は約500と少ないが、一日の売上高は57万円と業界最大手のセブン-イレブンに次いで2位を誇る。また、年間売り上げは1000億円とセーブオンやスリーエフといった中小コンビニよりも上回っている。オリジナル商品の開発にも積極的で、2016年現在は調理パンの「Panest」シリーズ、菓子の「エキナカフェ」シリーズのほか、大手食品メーカーと共同開発したPB商品も発売されている。初期は「NEWDAYS by KIOSK」（KIOSK＝東日本キヨスクが運営しているという意）と看板などに書かれていた（上記の蒲田駅のNEWDAYSの写真も拡大するとそれが読み取れる）が、運営する東日本キヨスクが、JR東日本リテールネットに社名変更したことに伴い、その前日の閉店後に「by KIOSK」表記が消去された。以前は消費税の計算方法が異なり、NEWDAYSが1円単位の外税方式、NEWDAYS MINIがキヨスクに準じて5円単位の内税方式で、同じ商品でも値段が異なっていた。しかし、2004年4月1日の消費税総額表示変更に伴い全て1円単位の内税方式に統一された。スーパーマーケットなど各地で動きが出ているレジ袋削減の動きがNEWDAYSでもあり、2006年末から2007年1月まで、キャンペーン期間中にSuicaで400円以上の買い物をするとSuicaエコバッグがプレゼントされていた。また、これを次回の買い物の際にレジ袋の代わりとして持参するとシールが貰え、20枚貯まると50円値引きされた。一方、Suica電子マネーの利用によるキャンペーンの実施は期間限定で続いており、2010年現在では特定曜日にSuicaポイントを通常の2 - 5倍付与したり、特定商品をSuica利用で割引にするキャンペーンを実施している。2015年3月14日より、キオスクの一部店舗が順次新業態『NewDays KIOSK』に転換されている。これは、キオスクをNewDaysのマイクロショップという位置付けで、キオスクのコンパクトでスピーディな点とコンビニの鮮度が高く幅広い商品を買いやすい点と双方の利点を生かした店舗としたもの。“キオスクのマイクロコンビニ化”の扱いであり、NewDaysの公式サイトではなく、キオスクの公式サイトで店舗が扱われている。また、既存のキオスクのままでNewDaysのおにぎりやパンを取扱う店舗も増えている。なお、2010年10月付で、NewDaysとキオスクの営業部隊は「コンビニエンス営業部」として統合済みで、融合化は必然的な流れと言える。地域によってはNEWDAYS店舗の至近距離にNEWDAYSやキオスクが配置されて、同一会社の類似・同一業態店舗にもかかわらず競合に近い状態にある駅が見られる。これは旧JCの多くがJR東日本の地域子会社（国鉄時代の物資部を源流とする物販会社が多い）が運営するエリアフランチャイズになっていたため。出店当時から同じJR東日本グループではあるが別会社の事業であったためまったく別個に展開されていた名残である。双方が同一会社の店舗ブランドとなったり、キヨスク・キオスクからNEWDAYSへと転換して同一ブランドとなった現在も旧JC店舗の多くはJ-リテールの直営ではなく各地域子会社が運営している（東北総合サービス・ジャスター・ジェイアールアトリスなど。関東地区は2009年4月1日にJ-リテールに移管。）。旧JCのエリアフランチャイズのうち、新潟・長野地区はNEWDAYSへの転換を待たず閉店している。新潟地区でトッキーが運営していたJCは既に全店舗廃業し、長野地区でも長野支社系列のしなのエンタープライズが運営していた正規のJCは閉店したが、同社がスーパーマーケット業態として独自に運営し、2011年以後は同社を吸収合併したステーションビルMIDORIが運営する「生鮮市場JC」では現在もJR東日本グループで唯一JCの名称とロゴが使用されている。

出典:wikipedia