アイリバー (iriver) は、韓国の企業。また、同社が展開するデジタルオーディオプレーヤー、電子辞書、カーナビなどを中心とするデジタル機器のブランドである。1999年にヤン・ドクジュンらがマルチコーデック対応のポータブルCDプレーヤーを開発するべく、サムスン電子から独立してレインコム (Reigncom) 社を立ち上げる。アイリバーはレインコム社のブランド名だったが、2009年4月にレインコムはアイリバーへ社名変更をしている。1999年から2000年にかけて記録媒体にCDを採用したデジタルオーディオプレーヤーとして発売。当時のMP3プレーヤーの大きな問題だった容量を実用的なレベルまで解決した。その後フラッシュメモリ・HDD型プレーヤーを発売している。2000年代後半から2010年代初頭にかけてApple社のiPodの台頭やスマートフォンなどデジタルオーディオプレーヤーと同機能をもつ製品の台頭により業績が悪化するが、従来製品からの脱却・差別化をはかるべく、2012年にプレミアム音響機器ブランド「Astell&Kern」を立ち上げた。これを契機にハイエンドポータブルプレーヤーを代表するメーカー・ブランドと認識されるようになった。日本では一時NHJが代理店を務めた後、レインコム100％出資のアイリバー・ジャパン株式会社が設立され、長らく販売・サポートを行っていた。2006年10月にMCJ傘下の株式会社iriver japanに組織変更されたが、後の2009年7月にはマウスコンピューター社に吸収合併された。 2013年2月に同グループ会社のエムヴィケーに業務移管され、同年4月にユニティと合併し、アユートに社名変更された。太字は2016年2月時点の最新機種。CDを利用したポータブルプレイヤー。CD-RやCD-RWの書き込み可能なCDにデータを書き込むことで利用する。iriver第1期の主力製品として展開し、現在のiriverの基礎を基いた。日本では現在販売されていない。OEM製品として一部製品は現在はデジタルオーディオプレイヤーから撤退したRIOにRioVolt として供給された。RIOとの契約解除により自社ブランド立ち上げが行われた。iMP-550にはiMPシリーズでは唯一Philips製チップが搭載されており、Philipsと共同開発したXtream3Dに対応している。フラッシュメモリタイプのプレーヤー。本体に内蔵したメモリにデータを蓄積する。Astell&Kern Series - Hi-Fi/ハイレゾ音源対応オーディオプレイヤーHDDを記録装置として利用したポータブルプレーヤー。第2期iriverのHDDモデルは多機能さを前面に押し出した物が多い。H100やH300はバグなども多かったが、光デジタル端子、USBホスト機能、マイク端子など機能的な面から未だに一部のハードユーザーから支持されている。しかし、PMPシリーズはバグが多いのになかなか改善されず、まだポータブルビデオはまだ日本では普及には時期尚早だったこともあり、販売展開に失敗。また、全体的に本体サイズが大きめなどデザインの難点もあり、日本では成功しなかった。その反省から、小型HDDを利用した本体のサイズの小さいH10や、さらに小型化を進めたE Seriesを発売した。現在、iriver製品で再生可能の主なコーデックは、製品によって異なるので対応はメーカーに確認すること。同社の公式サイトにはコミュニティと呼ばれるBBSがあったが、その中の「UserForum」、「iriverへ提案」を2007年5月25日に閉鎖。2007年に入ってからmixi内に出来たコミュニティに移行した。閉鎖したコミュニティについてはmixiの公式コミュニティで質問が可能。なお「iriverへ提案」については公式ホームページ内の「提案フォーム」からでも可能になっている。2004年2月から2006年10月まで、直営店であるアイリバー・プラザを展開した。最盛期は神田小川町、新宿、渋谷、心斎橋の4店舗があった。デジタルオーディオプレーヤー（MP3プレーヤー）のiriverブランドの製品を販売、およびサポートを行うiriver直営店舗であり、製品の購入、試聴、修理、サポート（操作方法などの説明）が受けられた。しかし、2006年10月31日 に最後の直営店であるアイリバー・プラザ渋谷の営業が終了し、直営店舗は事実上すべて無くなった。アイリバー・プラザ神田小川町は平成17年6月に修理センターのみの業務となり、その修理センターも平成18年1月20日に営業を終了した。アイリバー・プラザ新宿、アイリバー・プラザ心斎橋は平成18年1月15日で営業を終了した。韓国レインコム社の直営からMCJの傘下に切り替わった現在では、マウスコンピューターの直営店舗でアイリバー製品を展示するようになった。ただし、持ち込み修理は一度本社送りとなる扱いに変更されており、即日修理は不可である。

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