英語（えいご、英語：）は、インド・ヨーロッパ語族のゲルマン語派に属し、イギリス・イングランド地方を発祥とする言語である。「英語」の「英」はイギリスの漢字表記「英吉利」、もしくはイングランドの漢字表記「英格蘭」に由来する（「英吉利」「英格蘭」とも表記自体は先行する中国語に倣ったものであり、現代の中国語でも「」などの語に残っている）。同じような成立の略語に「仏語」（仏蘭西語）、「独語」（独逸語）、「西語」（西班牙語）などがあるが、現代日本では「フランス語」、「ドイツ語」、「スペイン語」といった呼称がより普及している。一方で英語は古くに「英吉利語」（イギリス語）という呼称もあったがすでに廃れており「英語」という呼称のみが普及している。現在イギリス全体としての国家語は英語であるが、イギリスに含まれるイングランドやウェールズやスコットランド、北アイルランドでは英語以外の言語話者もいる。また、イギリス、アメリカ合衆国をはじめとして少なからぬ国で公用語となっており、それぞれが各々の規範を持つ複数中心地言語でもある。20世紀中盤までイギリスが多くの植民地を抱えていたこと（イギリス帝国）は英語話者数の増加の要因となった。イギリスの取った植民地政策は間接統治であった。つまりエリート層をイギリス本国で教育させ、それぞれの植民地へ送り返した。上層階級であるエリート層はみな英語で教育を受けたため、植民地行政では英語が支配的となり、独立後もこの状態が続く。かくして旧イギリス領（現在その多くはイギリス連邦に加盟している）では法律が英語で起草されており、それによって公的に（政治・経済・教育で）使われるようになり、イギリスとこれらの地域の共通語になった。第二次世界大戦後イギリスは徐々に国際政治での影響力を弱めていくが、かつて英国が植民地を建設した土地でありまた同じ英語を使用する国でもあるアメリカ合衆国が強い影響力を持つようになり、結果として英語が有用な外国語として世界に広く普及することになった。この現況に対しては世界中の非英語圏地域においてさまざまな反発が存在し、特にスペイン語圏では顕著な反英語感情が見られる。日本にも存在する反英語思想家の主張によると、「自然言語」の一つに過ぎないただの英語という言語がこれほどまでに高い国際的地位を保ち続け頑としてゆるがせにしない現在の状況は、イギリスやアメリカといった経済的超大国による国際支配の歴史を浮き彫りにするものであり、また世界の非英語国（特に発展途上国）への差別（特にその文化に対する差別）を助長するものであるという。さらにはそうした途上国の文化を滅ぼすおそれがあるとまで考える者もいる。それらの批判に対する解決策としては、「国際語」向けに作られた人工言語（現在のところエスペラントが最有力）に地位を与えることが考えられるが、「英語の地位を落とすに足る積極的理由もなしに『国際語』をわざわざ変える必要はない」「（英語が既にこれほどまでに普及し強く根づいている現状において）変えるとなると世界的な混乱や波紋を呼ぶことになる」などの反論があるほか、世界の反英語活動家はあまりに少なく目立った活動をできていない。経済、社会、文化など様々な分野でグローバル化が進み、「国際共通語」としての英語の重要性は高まる一方である。約80の国・地域で話されており、世界で最も多くの国・地域で使用されている言語であり、ネイティブスピーカーの人口でも、中国語（約13億7000万人）に次いで二番目（5億3000万人）に位置する。英語は通常ラテン文字によって記述され、以下の26文字を用いる。ヨーロッパの他の多くの言語と異なり、外来語（およびその転写）を除いてダイアクリティカルマークはほとんど用いない。手書き時はアルファベットが連なる筆記体が以前は主流だったが、現在は署名（サイン）など独自性を追求される場合を除いて、読みやすさなどの観点からブロック体が主流である。英語においては多くの文字が複数の発音を持っていて、綴りと実際の発音の食い違いも大きい。英語の発音と綴りの間の関係は他のヨーロッパの言語と比べると一貫性に乏しい。これは主に中英語時代である15世紀初頭に始まり、近代英語初期である17世紀初頭に終わった大母音推移という現象が関係する。それ以前は「」はナーメ、「」はティーメと発音されていたが、ネイムやタイムという発音に変化した。その一方で同時期、活版印刷の発達とロンドン英語の普及の中で、英語の標準化を目指す動きが辞書編纂などの形で進んだが、当時は表音主義よりも伝統主義・語源主義の方が優勢で、古い発音に基づく綴りが固定化してしまった。またラテン語をはじめとした他のヨーロッパ系言語からの借用語も、表音主義的な綴りよりも語源的綴字が用いられた。日本語における歴史的仮名遣と同様、以下に述べるような発音規則がある程度成り立つが（フォニックス）、頻出語彙を中心として例外も多く( have、come、who など)、現在まで英語学習者を悩ませている。英語における「ひとつの音」という認識単位は音節である。たとえば楽譜では、音符（またはスラーでつながった音符群）ひとつに音節ひとつが乗る。アクセントのある開音節は長母音または二重母音である。冠詞の と はアクセントがない場合に短母音の開音節であるが、強調するためにアクセントがかかると長母音・二重母音化する。ただしこれらの原則は大母音遷移以降に輸入された借用語で成り立たなかったり、中間的な発音になるケースも多い。この項では英語教育・英語学習者に適する「伝統文法」（規範的）の枠組みを示す。これとはまったく別の記述的英文法は生成文法および英語学を参照されたい。他の印欧諸語、そのうちでも特に欧州の諸言語と比較して、現代英語には以下のような文法的特徴がある。人称代名詞については英語の人称代名詞を参照。一部の名詞は不規則に変化する。歴史的には、古英語時代にはさまざまな複数形の作り方があったのが、-s 形に統一されていったもので、これらの語は古形が残存したものであることが多い。ほかに、借用語（とくにラテン語からの）では元の言語の変化方法に従うことが多い（例: 「データ」、 「サボテン」）。もっと多くの例：一般動詞 () は、法 () 、数 () 、人称 () による活用をほぼ消失しており、三人称単数現在形で(が付されるだけである。時制 () による変化は不規則変化動詞においては現在形、過去形、過去分詞形でそれぞれ変化するが（例: 「昇る」）、規則変化動詞では過去形、過去分詞形に 語尾が付されるのみとなる（例: 「歩く」）。また、動名詞 () ・現在分詞 () においては全ての動詞において原形 (Bare form) に 語尾を付すれば良い。現在分詞や過去分詞は形容詞として扱われる。フランス語 () やドイツ語 () と違い、不定形 () に一見して動詞とわかる綴りの形はない。したがってある単語の原形が与えられたとき、動詞かどうか判断する手段はない。このため語形を変えずに品詞の転換が容易である。例: は名詞では「煙」「タバコの一服」だが、そのまま動詞として「煙を出す」「タバコを吸う」とも使える。英語の法は直説法、仮定法、命令法、条件法が存在する。英語の基本的な時制は非過去 () と過去 () の二つである。これはゲルマン語系言語に共通する特徴である。過去形は不規則変化動詞においては語幹変化で、規則変化動詞においては 語尾を付して表現する。本来英語には未来時制がないので、未来のことを表現するときは法の助動詞 を用いて表現したり という慣用表現を用いたりする。直近の予定は現在進行形で表現することもある。英語の時制、法、相、態は以下のように結びつく。時制、法 () 、完了、進行が各2通りあるので、実質的な時間表現は16通りある。不定詞では相および態しか使えない。本来の時制の他、 による未来表現も時制に入れることがある。この場合、現在 (-Ø) 、過去 () 、未来 () 、過去未来 () と呼ばれる。英語の相 () は、完了相 () と進行相 () が存在する。英語の態は能動態 () と受動態 () があり、能動態においては動詞によって表される状態・動作を主語が行うことを表す。一方受動態は、主語が何らかの動作を「されている」ことを表す。受動態は「助動詞 + 過去分詞」で表現され、その場合の真の動作主は で導かれる前置詞句 () によって表される。ただし、他動詞 () に限定され、能動態において目的語を取らない自動詞 () （例：「立つ」）は受動態にできない。また、助動詞 を過去形 にすることにより、受動態の時制を表現することが可能である。これらの法・時制・相を組み合わせて複雑な時間軸・動作の表現をすることも論理上可能になる。原形は である。仮定法過去においては人称に関係なく となる（主語が *以外の単数の場合は が使われることもある）。過去分詞形は 、現在分詞、動名詞は である。be動詞の変化の仕方などについては、下の表を参照。be動詞は進行形にも使用される。原形で使用する場合もある。助動詞 () は法、相などの文法的機能を担い、意味を担う本動詞と共に用いる。なお、品詞は内容語と機能語に大別される（語を参照）。一般的に、名詞・動詞・形容詞・副詞が内容語、代名詞・助動詞・冠詞・前置詞・接続詞・間投詞が機能語である。be動詞やhaveが助動詞として用いられる場合は、機能語となる。英語は、元来印欧語言語が持っていた名詞の格変化や動詞の人称変化のほとんどを失ったため、文中の格関係（誰が誰に何をどうするか）を語順に依存しており、したがって語順が固定的であり「文型」がはっきりしている。日本の英語教育ではC・T・オニオンズの提唱した5文型という考え方が英語の基本文型として広く使われている（実際には、5つの文型ではうまく説明できない文も存在するとし、5文型を強調しすぎることが却って学習の妨げになる、という主張も珍しくない）。5文型は、英文の中心をなす主語述語部分において、前置詞無しに語を並べただけで文ができあがっている物を分類したものと言える。そこで使われている語は主語としての名詞、存在を言う述語としてのbe動詞、作用を言う述語としての一般動詞、主語の性質や状態を言う形容詞、一般動詞の目的語になる名詞、その目的語に対する内容的な述語になる動詞の原形や名詞や形容詞である。このように5文型は主語と動詞と、前置詞無しで並ぶ名詞とその名詞に対して内容的な述語として並ぶ単純な形という限られた部分において、並んだ語の種類によって分類し5つの形にまとめた物と言える。ここには文の大基本である主語と述語に含まれている意味への考察がなされていない。そのため意味に基づいて言葉を使用しようとしている学習者にはかえって妨げとなっているのである。これまでは下記の文型が主要かつ重要なものであるとして扱われてきた。英文の構造の分類法としての5文型は日本以外の国ではあまり一般的ではないが、動詞の語法を説明する上では、「基本5文型」をベースとした動詞型の分類が世界的に受け入れられていて、ジーニアス英和辞典、 等の多くの権威ある辞書において積極的に採用されている。通常、進行形の文は第2文型とは見なさず、動詞部分を三単現など主語に合わせた形にして文型を考える。また完了形も同様である。また受動態の文も5文型に当てはまらない。群動詞を含む文は群動詞全体を1つの動詞と考えることが多い。また、群動詞は助動詞と本動詞が融合したものであるので、特別な形の助動詞として扱えばよい。そもそも5文型は助動詞を除去した主語と述語の部分において語の並びだけによって分類した物なのである。ランドルフ・クァークは付加語A () を加えた考え方を提唱している。付加語Aは修飾語Mとは異なり省略することができない。この考えでは従来の5文型にSVAとSVOAという文型が加わる。また第2文型のうちVがbe動詞の場合を特別に扱う考えもある（つまりS be C）。また A・S・ホーンビーは第3文型、第4文型、第5文型のOやCが不定詞や分詞や動名詞やthat節の場合などで細かく分類した文型を提唱している。言い換えると、OCとは、文の中心の主語述語以外で主語述語に当たるものを言うときに、主語を非主格の目的格にしてOとし、述語を動詞の原形にしたり、be動詞を省略して残った物をCとしているわけである。1世紀からローマ人がブリテン島に駐留して、ケルト系の住民（ブリトン人）を支配していたころには、ケルト語とラテン語が優勢だった。そのローマ人が 西暦410年に本国に引き上げると、5世紀半ばから6世紀にかけて、ゲルマン系の人々（ジュート人、アングル人、サクソン人）が大陸からブリテン島に渡来して、先住のケルト人を支配するようになった。このころイングランド（アングル人の陸地という意味）でゲルマン系の言語が定着した。ここから英語の歴史が始まる。以後の英語の歴史はふつう 3期に大別される。(括弧内は西暦年)である。11世紀のノルマン・コンクエスト以降、フランスから来た貴族階級が話していたロマンス諸語のオイル語系のノルマン語が公用語として14世紀まで使われた。このことにより、中英語ではロマンス諸語、特にフランス語からの借用語の増大と、形態変化の単純化を引き起こした。ただし中英語の変化のどこまでが言語接触の影響によるものかは議論がある（中英語クレオール仮説）。英語を母語としている人は世界人口の4.68%で、第1位の中国語（13.22%）と比べかなり少ない。しかし公用語人口としては英語が世界一である。意思の疎通が可能な国や地域を考慮すると、英語は世界でもっとも広く通用する言語と考えられている。EUでは、学校でもっとも学ばれている外国語である。英米の影響などで英語が国際共通語として使われるようになったこと、商業言語として確立したこと、科学技術を伝達する主要な言語となったこと (例：需要が高い航空宇宙工学の分野やプログラミング言語やマークアップ言語の仕様書が英語で書かれている) などの理由で、第二言語 (=ESL) として用いる人口は約4億人に上る。外国語 (=EFL) として英語を学習・使用する人も多い。そのため、世界各国でイギリス（イングランド）方言・アメリカ方言などの英語の枠組みを超えた「新英語」が出現するようになった。イギリス、とくに英語発祥の地であるイングランドには、多数の英語方言がある。「容認発音（ など様々な呼称がある）」という伝統的な標準発音を用いた英語が標準とされてきたが、最近では「河口域英語 ()」が新しい標準語として登場した。イギリスには英語以外にスコットランドでは中英語から分離したスコットランド語や、先住民族であるケルト民族の言語（ウェールズ語・ゲール語など）が話されている。イングランドによる同化政策を経てケルト諸語話者は激減し、スコットランドではスコットランド英語、ウェールズではウェールズ英語、北アイルランドではアイルランド英語などの英語方言が話されているが、現在はウェールズ語などの復興策もとられている。アメリカ合衆国には、国家の公用語に関する法的な文章が存在しない。ただし、州レベルでは、英語を公用語とする州や英語とスペイン語を公用語と明文的に定める州もある。初期の頃は、西ヨーロッパ系（特にゲルマン系）の移民が多く、英語優位の状況が確保されていたが、次第に東欧・南欧系が増えてきた。さらにアジア・中南米（ヒスパニック問題を参照のこと）からの移民が大量に押し寄せ、彼らが高い出生率を維持すると、英語の地位が揺るぎかねないといった風潮が英語話者（アングロ・サクソン系）の間で生まれてくる（）。いずれにしても英語が国家の言語（国語）として通用しているのは事実で、教育の分野においては「バイリンガル教育かモノリンガル教育か」といった趣旨の問題がたびたび持ち出される。カナダは元英領植民地であった地域だが、その英領植民地にそれ以前はヌーベルフランスであり、今でもフランス語が使われ続けているケベック州があることから、カナダ全体の公用語として英語とフランス語の両方が制定されており、連邦政府のサイトや企業の商品説明などは全て英仏両言語で行われている。旧英領の国としては、全人口の内、英語を母語とする人の割合は58%と低く、フランス語が22%を占める。これは、移民が非常に多いため第二言語として英語を使用している人口が非常に多いからである。また、アメリカ合衆国が隣に位置していることから、旧英領であるとはいえ、オーストラリアやインドなどほかの旧英領植民地とは違い、比べるとカナダの英語はイギリス英語よりもアメリカ英語に近いが、単語の綴りとしてはイギリス英語式を採用することが多い。ケベック州ではフランス語が公用語であることから、英語を母語とせず英語運用能力が高くない人も少なくないが、ケベック州とニューブランズウィック州、オンタリオ州以外ではほとんどフランス語が使われないこともあり、カナダ英語におけるフランス語の影響は皆無に近い。現在オーストラリアで話されている英語は、イギリス英語が訛ったものである。訛りは比較的強いが、アメリカ英語ほど変化は激しくなく、オーストラリア映画などは他の英語圏でもイギリス英語を理解できるものなら分かる。ニュージーランドで使用される英語は、オーストラリア英語とほぼ類似しており、綴りや発音もイギリス英語の傾向だが、同国のもう1つの公用語であるマオリ語（先住民族マオリの言語）の影響も受けている。日本では、義務教育である中学校と小学校5・6年生で英語が必修科目となっているが、受験英語という言葉があるように読解力が特に重視されていて、会話があまり教えられていないため、受験が終わると英語に接する機会が少なく、非英語圏先進国やアジア域内諸国と比べても通用度は低い。江戸末期にアメリカやイギリスからの使節と交渉する必要が生じ、日本での英語の歴史が始まった。ジョン万次郎が著した日本最初の英会話教本には、（日本語とは語順の違う）英文の意味を取りやすいよう、漢文のような返り点が打たれていた。第二次世界大戦中は、敵性語として排斥されていた時期もあった。今日、日本における英語は依然第一外国語であり、科学技術や諸制度の吸収のための手段や通商の道具（商業英語）という位置付けである。高校・大学受験、各種学校の必修・選択単位取得においては、英語を読解する能力が重視され、英文和訳を中心とした授業（いわゆる受験英語の学習）が行われている。日本語での出版活動が盛んで、多くの英語の書籍が日本語へ翻訳されることから、日常生活で英語の読解に迫られることはあまりないが、職種によっては英文文献の読解が必要となることは少なくない。そのため、専門分野の英文の理解はできるが、日常会話の経験はなく、英会話に苦手意識を持っている日本人は多い。日本では、非都市部を中心に英語会話能力を特殊技能と見なす傾向が認められる。日本では大学の講義が英語ではなく日本語で受けることができること、英語を母語とする人が1%未満であるなど複合的な要素によって、日本国内では特定の業界や職種を除き、英会話の必要性が乏しいためである。一方、東京・大阪・神戸などでは英語話者のコミュニティが形成されている他、英語放送局も存在する。日本の案内標識は英文併記が多い。

出典:wikipedia